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エレベーター広告出稿でLP流入・指名検索数が過去最高に!実践企業に聞く成果が出る活用のポイント

エレベーターメディアは他媒体広告との組み合わせで生きる

──様々なタッチポイントやメディアが存在する中で、エレベーターメディアをどのように位置づけ、活用すると良いでしょか?

古瀬:オフィスで働く方々向けの認知形成媒体としては、タクシー広告に勝るとも劣らないと感じています。特に、オフィス回帰が進む中において、バックオフィス系サービスを提供する企業には非常に有効です。

 近年はオフィス内の様々な場所でサイネージ広告が増えていますので、エレベーターだけでなく、トイレやプリンター周辺など複数のタッチポイントで、さらに効果は高まると考えています。

藤原:エレベーターメディアは基本的にはオフィスエリア内での認知形成を図る施策として位置づけられます。スマートフォンなど個人デバイスでの広告接触と異なり、エレベーターやオフィスのサイネージは同じ環境で働く人々が共通の情報に触れられる特徴があります。そのため社内での共通話題にしやすく、社内での認知形成とその先のサービス導入検討などに大きく寄与すると考えています。

斉藤:タッチポイントを複数化する観点では、交通広告との組み合わせも効果的です。出社時や退勤時に駅や街頭で広告を見て、オフィスに着いてからエレベーターでも見るという流れを作ることで、認知効果が高まると考えます。特にエレベーターメディアは、平日日中という他のメディアが接触しにくい時間帯をカバーしており、様々なメディアと組み合わせやすい特性があります。そのため、BtoB企業だけでなくBtoC企業にも有効ですし、実際にBtoC企業のお客様のご利用も増えています。

テレビ広告でリーチしにくくなっている層にもアプローチ可能

──GRANDについて、RECEPTIONIST様が今後期待している点はありますか?

古瀬:地方の主要都市での規模拡大に期待しています。地方のエンタープライズ企業へアプローチする際、自社の力だけでは難しいと感じることがあります。エレベーターはオフィスビルに必ず存在するタッチポイントであり、その特性を活かした展開に大きな可能性を感じています。

藤原:現在は首都圏中心ですが、大阪や名古屋にも展開を進めています。弊社は「70年ぶりのマスメディアをつくる」と打ち出していますので、全国展開は今後の目標として取り組んでいきます。ご期待ください。

──最後に、エレベーターメディア活用を検討される方へのアドバイスをお願いします。

古瀬:OOH広告は設計が重要です。インテントツールと組み合わせるなど、広告配信後のスキームを事前に考えることが大切だと考えます。また、クリエイティブについては、GRAND様に相談したり、短尺動画制作のノウハウがある制作会社と組んだりすることで、施策効果が高まるでしょう。

宮越:これはエレベーター広告に限らないですが、メディア単体で効果を出すのは難しいケースもあるので、総合的な設計が重要だと思います。期間内で複数の広告を連携させて飽きさせない工夫をすること、広告出稿後の営業フォローをどう設計するかなど、他媒体との掛け合わせを事前に計画することで効果を最大化できます。

斉藤:最近ではBtoC企業からの引き合いも増えています。設置台数の増加により、マス広告のような訴求も可能になってきました。特にメインターゲットである20~50代のオフィスワーカーはテレビ広告がリーチしにくくなっている層とも重なるため、その層にアプローチできるメディアとしてBtoC企業にも活用していただけると考えています。

藤原:クリエイティブの方向性の相談はもちろん、今後はインテントレポートの提供やそれ以外の計測方法の拡充も進めていきます。エレベーター広告にご興味をお持ちいただけたら、お気軽にご相談をいただければ幸いです。

──本日はありがとうございました。

BtoBマーケティングの次の一手はエレベーターメディア「GRAND」!

『首都圏オフィスエリアを中心に、15,000社以上の企業に直接リーチできる唯一のメディア、エレベーターメディア「GRAND」。

ご不明点・ご相談はGRANDお問合せフォームよりお気軽にお問合せ下さい。

また、最新の媒体資料はこちらからダウンロード可能です。

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この記事の著者

落合 真彩(オチアイ マアヤ)

教育系企業を経て、2016年よりフリーランスのライターに。Webメディアから紙書籍まで媒体問わず、マーケティング、広報、テクノロジー、経営者インタビューなど、ビジネス領域を中心に幅広く執筆。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:GRAND株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2025/04/18 10:00 https://markezine.jp/article/detail/48712

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