ガートナージャパン（以下、Gartner）は、日本企業におけるデジタル・トランスフォーメーション (DX) の取り組みとソーシング動向に関する調査結果を発表した。

　同社は、国内企業でIT調達に関わっている担当者を対象として2025年3月に調査。DXを「デジタル技術 (AI、IoT、アナリティクスなどの技術) やデータを活用し、製品／サービス、ビジネスモデルの最適化や変革を推進・実現すること」と定義した上で、予め提示した8つの目的ごとの取り組み状況と、その主体となる組織を尋ねた。

　その結果では、すべての目的において「DXの取り組みがある」と回答した割合が7割を超えており、DXへの取り組みはもはや企業にとって当たり前であることがうかがえた。既存ビジネスの効率化や強化を筆頭に、新しいビジネス創出を目的とした取り組みが広く拡大している状況が明らかとなった。

　またIT部門が現在最も注力する役割と今後最も注力したい役割について聞いた。結果、現在IT部門が注力する役割／業務は、「既存ビジネスを支えるシステムの開発や運用・保守」、それらの「持続的な改善、効率化」と回答した企業は62％に上った。それに対して、IT部門による「DXへの間接的／直接的な貢献」を中心とする企業の割合は29％にとどまった。一方、今後において注力したい業務については、「DXへの間接的／直接的貢献」と回答している企業が29％から45％に拡大した。

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