昨今のリテールメディアの種類と特徴

　続いて、郡司氏は昨今のリテールメディアの種類と特徴について共有した。

　検索連動広告は、検索頻度が上がると小売側の広告収入が増え、メーカーも売上が上がる。顧客にとっても、関連性が高いため好意的に捉えられることが多いという。

　サイネージ広告は強制認知が特徴だ。小売の広告収入につながり、メーカーにとっても認知度がアップすることはメリットだが、顧客にはスルーされることも多い。

　また、最近では大丸松坂屋百貨店が提供する「明日見世」のような「体験型店舗」もリテールメディアの一つとして注目されている。メーカーにとっては、体験者（顧客）からの直接的なフィードバックをもらえることが利点だ。

　加えて、チラシやレジバッグ、店内放送といった「レガシーなメディア」も、リテールメディアとして活用できるのではないか、と郡司氏。

これからのリテールメディアの可能性

　これだけ多様な媒体があるなかで、3名はリテールメディア活用の可能性をどのように見ているのか。

　中村氏は、「どのようなお客様と、どのようなメディア接点を作っていくと、売上向上やファン化につながるのかを考えなければいけない」とメディア活用のポイントを指摘。そのためには、東急ストアが提供するような、データコネクティングによって接点データを網羅的・継続的に追いかけられる仕組みが役立つと評価した。

　一方で山口氏はリテールメディアを展開する小売の立場から、「リテールメディアは楽して稼げると思われがちだが、お客様のための売場作りや課題解決が大事。顧客満足度と、収益化を両立する仕組みを追求しなければいけない」と強調した。

　郡司氏は、マーケティングの分野では「競合にどう勝つか」だけではなく「生活者にいかに顧客になってもらうか」という、「顧客第一」の視点が必要であることを指摘。そのため、売場連動のサイネージ広告などのリテールメディアも、カスタマー中心で考える必要があるのではないかと提言した。

　これに対して中村氏も「お客様の機微を捉えることが大事」と同意。「デジタル広告はターゲティングで配信できるというメリットがあるが、顧客は『ここまで追いかけられているの？』と怖さを感じることも。その点、アナログのよさが評価されている部分もあるので、適切に使い分けることが重要」と話した。

　最後に郡司氏は、セッション全体を振り返り、日本のリテールメディアに必要なことを以下のようにまとめた。

　「まず、生活者の店舗体験とデジタルの本質的な融合が必要です。また、地域・業態特化型の戦略も重要で、要はメディアや売場はお客様に合わせていく必要があります。さらに、メーカーと小売の長期的なパートナーシップが大事です。短期的な広告収入ではなく、共同でのカテゴリー育成を目指すべきでしょう。相互のデータを融合して活用していくことが求められます」（郡司氏）