アジャイルメディア・ネットワークは、三洋電機キャンペーンサイトの事務局と共同で、「ネット世代の景気と社会貢献に関する意識調査」を行った。調査は9月に行われ、全国の20代・30代の男女1000人の回答をまとめた結果、全体の9割超が社会貢献活動に関心を持ち、8割以上が社会貢献活動が身近になったと感じていることがわかった。

（左）社会貢献活動に関心があるか（n=1000）

（右）商品購入時に、商品を提供する企業が社会貢献活動をしているかを意識するか（n=1000）

　自らボランティアに参加する、団体に寄付をするといった方法以外にも、「クリック募金」「検索募金」「クリック植林」といったネットでできる社会貢献活動や、「マイクロファイナンス（小口投資）商品」など、社会貢献の選択肢は広がっている。こうした参加しやすい活動が増えたこと、ネットの普及で社会問題・環境問題情報が入手しやすくなったことから、社会貢献活動が以前より身近になったと感じている人は、全体の8割以上にのぼっている。

社会貢献活動は、以前より 「身近になった」と思うか（n=1000）

　また、世界的な不景気が続くなか、6割近くの人が「不景気だからこそ社会貢献活動は行われるべき」と考えており、また、約3割が「景気に関係なく社会貢献活動が行われるべき」だとしている。

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