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デジタルマーケティング活用の最新事例レポート

クロスデバイス時代による広告コミュニケーションの変革と進化するエージェンシー

広告コミュニケーションとサービスをダイレクトにつなぐ

 もうすっかりジョガーの定番サービスとなったNike+は、元を辿れば広告コミュニケーションの一環として企画されたものであることをご存知でしょうか? インタラクティブによって、より便利で素敵なユーザー体験を生み出すことで、そのサービス自体を話題化させ、広告コミュニケーションとして機能させた事例です。

 製品のイメージを訴求することで価値を認めさせるのではなく、新たな体験価値を作ることで、商品やサービスのブランディングとなる。ここに、商品やサービスと広告コミュニケーションの境界は存在しません。

 「売上累計5億円突破」のニュースも記憶に新しいドミノピザの「Domino’s App」は、インタラクティブによって、デリバリーという業態を、“いつどこにいても”配達可能なサービスに変えました(参考記事:iPhoneアプリからの注文、5億円突破――ドミノ・ピザ,ITmedia)。このアプリが、App Storeや、Androidマーケット上で常に上位にランキングしていることを見れば、広告を出稿してダウンロードを稼ぐようなことをしなくても、ユーザーへ新たな価値を提供することができれば、広告コミュニケーションとしても十分に機能することに気づかされます。

クロスデバイスによって、ユーザーのソーシャルメディア体験と街場をつなぐ

 様々なメディアの特性に合わせて、適切な表現でユーザーに訴求していく「クロスメディア」でのコミュニケーション設計は当たり前になりましたが、昨今、さらに新たなコミュニケーション設計が求められつつあります。インタラクティブの進化よって、デジタルテレビ、PC、スマートフォン、タブレットと、異なるデバイスで同一コンテンツを共有する、「クロスデバイス」でのコミュニケーションを考える必要性が出てきました。

 FacebookをPCでもスマートフォンでも利用していることを考えると、コンテンツをクロスデバイスで利用するシーンが、すでに生活の中に溶け込んでいると言えます。

 仕事中に、会社のPCでFacebookを閲覧し、さらに、帰宅時、通勤時にもFacebookをチェックする。今では当たり前になったこの光景も、スマートフォンの普及によってもたらされた利用シーンです。フィーチャーフォンでFacebookを見ているユーザーがほとんどいなかったことを考えれば、インタラクティブの進化がデバイスを変革し、コミュニケーションを変えているといっても過言でなはく、それに合わせて広告コミュニケーションのあり方も変わっていく必要があります。

 このように、スマートデバイスがより発達することで、同一のコンテンツをまったく異なる環境で閲覧することが可能となります。近い将来、PC、スマートフォン、タブレットにデジタルテレビが加わり、同一コンテンツをクロスデバイスで利用することが、当たり前になると予測されます。すでに、デジタルテレビで録画した動画コンテンツをクラウドサーバに格納して、PC、スマートフォン、タブレットで共有できるような製品も発売されています。

 さらに、いわゆる4スクリーンと言われるデバイス群に、デジタルサイネージが加わればどうでしょう。弊社スパイスボックスが手がけたプロジェクト「Million Play Hanabi」のように、1ユーザーのソーシャルメディア体験が、デジタルサイネージとシームレスにつながって、ユーザーのデバイスとクロスしていくようなことができ、新たな広告コミュニケーションを設計できる可能性があると思います。

KDDI「IS Series Million Play Hanabi」。
Webから投稿されたTwitterアイコンが、花火になって六本木ヒルズ壁面に打ちあがる、
Webとリアルをつないだインタラクティブ花火大会。

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マスメディアに取って変わるのではなく、新たなコミュニケーション形態が生まれる

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この記事の著者

株式会社スパイスボックス(カブシキカイシャスパイスボックス)

スパイスボックスは、デジタルエージェンシー。

デジタル領域における、クライアントと顧客のコミュニケーションを構築し、検証を重ね、中長期的にサポートします。スタッフ一人ひとりが各分野での強みを生かしながら、デジタルコミュニケーションの総合的なノウハウと視野を持ち、高度なプランニング、プロデュース機能を発揮してクラ...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

物延 秀(モノノベシュウ)

スパイスボックス 副社長。2006年スパイスボックス入社。プロデューサーとして大手企業のデジタル・コミュニケーションをワンストップで支援し、2012年以降はソーシャルメディアを中心とした「共感」と「話題」を生むコンテンツのプランニングとプロデュース、自社ソリューション開発を統括。2016年に事業統括責任者および執行役員に就任。2017年より現職。自社サービス:インフルエンサーマーケティング支援「TELLER」、コンテンツマーケティング支援「BRAND SHARE」、ROI分析プラットフォーム「THINK」、自社メディア:「newStory」自著:『新ヒットの方程式』~ソーシャルメディア時代は、「モノ」を売るな「共感」を売れ!~(宝島社)

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MarkeZine(マーケジン)
2012/02/28 14:00 https://markezine.jp/article/detail/15236

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