設備が立派だからといって、うまくいくとは限らない

　The Great Place To Work Institute という、職場環境や従業員の意識などを調査する団体があります。その分析結果は、雑誌Fortuneで「Best Companies To Work For」として掲載されています。ここにランクインしている企業は、エンプロイヤーブランディングがうまくいっていると評価することができるでしょう。

　日本企業のランキングを見てみると、必ずしも売上が多いところ、設備が立派なところが上位になっているわけではないことがわかります（ネット業界目線では、有名どころばかりではありますが）。

　この団体が「Great Place To Work」と定義する基準は、「信用している人のために働き、自分の仕事に誇りをもち、一緒に働いている人と楽しめる」ということ。

　エンプロイヤーブランディングとは、職場環境の魅力をアピールすることではありますが、最初のステップはまず、「本当に魅力的な職場を作る」ことにあると言えるでしょう。

エンプロイヤーブランディングという視点からの採用活動

　これまで、職場の雰囲気、文化、一緒に働く人との相性などは、「入ってからでないとわからない」ものと思われていました。

　しかしソーシャルメディアによって、働く人と企業がコミュニケーションをしたり、働く人も情報発信するようになってきてから、少しずつ変わってきたように思います。

　従業員の満足度を高め、そして飾らない企業の文化や雰囲気をアピールする「エンプロイヤーブランディング」をすることが、最終的に自社にマッチした人材を確保する第一歩なのかもしれません。

　連載1回目となる「エンプロイヤーブランディング」について、いかがでしょうか。当社garbsでは、ソーシャルシフトにより、実体を隠したまま採用活動を行う時代は終わりつつあり、今まで以上に社内環境や、従業員情報に関して透明化することが求められるようになると考えています。「採用領域のソーシャル化」を円滑に促進することが、人と企業の新しい出会いのきっかけになるはずです。

　人事担当者は、最新のインターネット動向に精通し、最新のソーシャルメディアマーケティング手法や、リテラシー、情報分析術に長けた企業内でも非常に優秀な人材でなければなりません。採用は、これまで以上に権限を持った上で取り組むべき業務であり、そのような好奇心に満ちたやる気ある人事担当者の方を応援していきたいと考えています。