SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

新着記事一覧を見る

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第107号(2024年11月号)
特集「進むAI活用、その影響とは?」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

次世代広告エージェンシー最新動向(AD)

広告代理店進化論「激変する環境を強みにせよ」
eマーケティングカンパニーのミッションとは

PDCAサイクルは古い?D(実行)からはじめよ

 事前に綿密な仮説を立て、それを実行して検証、再度プランニングする。これは一般的なPDCAサイクルの概念である。先に仮説を立てることで、無駄なコストを削減し、仮説を検証していく一連の流れは、多くのプロジェクトを進めるうえで適用されている。

 しかしながら、PDCAサイクルを忠実に実行するよりも、場合によっては仮説を立てるのではなく、まず先に実行してから検証した方が効果的なケースが出てきている。

 例をあげよう。検索連動型広告などは1クリックあたりのコストが安く、かつ大量のキーワードを出稿する。数百万、数千万個のキーワードに渡ることは特に珍しくない。PDCAサイクルに従い、無駄打ちのコストを恐れ、個別のキーワードごとの仮説を立てることは、莫大な時間的コストをかけることになる。つまり、人間の力ではもはや物理的に無理な量なのだ。

 あらゆるプランを実行検証する従来のマーケターの仕事も、マーケティングの変化とともに変わりつつある。世の中から広告そのもののプランニングがなくなる事はないが、省いたり、自動化できる分野はどんどん出てきている。広告を出稿する目的は売上の拡大であり、本来はその一点にのみ集中すべき。クリエイティブやターゲット、掲載面のデザインなどプランニングが必要な分野も依然と存在する一方で、自動化できるものは積極的にしていくべきなのだ。

マーケティングの目的は売上拡大、無駄なプロセスは排除せよ

 企業がマーケティングを行う目的を売上の拡大としよう。極端に言えば、その際に必要なものは損益計算書(P/L)だけである。途中のプロセスにおけるレポートや提案書は、すべてコストだ。誰がどのように負担すべきかは別として、コストは可能な限り削減できた方が良い。

 つまり、意思決定のプロセスを簡素化するほどコストを削減でき、プロフィットを大きくすることで、マーケティングの成功確率は高くなる。顧客のマーケティング成功のために広告代理店が存在するならば、意思決定の時間とプロセスを短くすべきだ。

アマゾンや楽天は、もはやメディアである

 インターネットにはマスメディアと比べて、コンテンツがないとしばしば言われるが、これは本当だろうか。

 枠から人へと広告の概念が変化し、コンテンツの「蓄積」と「量」がより重要になってきている今日においては、私はインターネットのほうがコンテンツが豊かだと考える。

 具体的にいえば、RTBやDSPなどアドテクノロジーの技術革新により、ターゲティングや検索精度が向上したことで、いまやメディア側の営業による手動管理よりも、運用管理を自動化したほうが高いインプレッション価格で広告価値を実現できるようになった。このような状況下では、たとえ一つ一つのコンテンツが貧弱であったとしても、ロングテールのコンテンツの蓄積が重要な要素となる。オンリーワンなコンテンツと比べて、一方的に格下と見ることはもはやできないだろう。今までは視聴率、発行部数などで比較することができたが、インターネットの世界では、それ以外の要素が増えているのだ。

 例えばアマゾンや楽天、Yahoo!ショッピングはメディア/コンテンツと言えるだろうか。編集の要素は少なく、誤解を恐れずに言えば商品を並べているだけの要素が強い。しかしながら、ユーザーはこれらの場に集まり、長い時間滞在し、売買を活発に行っている。ソーシャルメディアにも同じことが言えるだろう。一つ一つの構成要素がもつ影響力は弱いかもしれないが、今やユーザーは可処分時間の大部分をこれらの場に費やしているのだ。メディア/コンテンツの定義は難しいが、マーケティングにおいて、これらの総合ECサイトやソーシャルメディアは、もはや無視できない存在になっている。

 今日でも「質」を生み出す編集力は必要なスキルであるものの、「量」や「蓄積」といった要素がより重要性を増しつつある。

「ロングテールの蓄積」イメージ図

次のページ
one to oneマーケティング実現への3つのソリューション

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
次世代広告エージェンシー最新動向連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

株式会社オプト(カブシキガイシャ オプト)

1994年設立。インターネットのマーケティング戦略を総合的にカバーするeマーケティングカンパニー。総合的なソリューションと各プロダクトごとの高度なノウハウから最適化の為の提案―管理までワンストップで提供するプロフェッショナル集団。
【事業内容】
「広告・ソリューション事業」「データベース事業」「ソーシャル&コンシューマ事業」「海外事業」

・株式会社オプト
・「ADPLAN」

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

八田 浩(オプト・執行役員)(ハッタ ヒロシ(オプト・シッコウヤクイン))

オプト・執行役員 広告・ソリューション事業管掌 兼データベース事業 アドテクノロジー本部長。
2001年明治大学経営学部卒業。証券会社勤務を経て、2004年株式会社オプト入社。2006年名古屋営業所長。2008年から株式会社電通との資本業務提携全般を担当し、同社へ出向。2010年オプトに帰任し、PCにおける広告商品の企画、運用を担当するメディア本部で本部長に就任する。2011年7月執行役員に就任。現在は広告ソリューション事業及...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2012/09/12 11:00 https://markezine.jp/article/detail/16306

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング