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CEOに聞く、TurnのDMPが電通に採用された要因とは?/米国Programmatic TV動向

米国におけるProgrammatic TVの取り組み

――今年の5月にリリースされたProgrammatic TVの取り組みに関して伺いたいのですが、AudienceXpressとの提携など、既に様々な動きをされているようですね。(参考記事:MediaPost「Programmatic TV Is Turning On」

Bill:サプライ側のパートナーは他にもAdMoreなど、複数社ありますね。

――御社は積極的にProgrammatic TVに参入している印象を持っているのですが。

Bill氏:先ほどDSP/DMPの市場は野球で言うとまだ2回表くらいだと言いましたが、テレビについてはさらにより長期的に見ていく必要があるでしょう。つまり、数年というスパンで時間がかかるでしょう。ただ本年度の後半には、米国における弊社の取り組みの初めての顧客として、日本出身の企業であるダイキン社がProgrammatic TVのキャンペーンを実施します。

――ところで、このADWEEKの記事によると、全米のネットワークにおいてProgrammatic TVは13%を占めているというデータがありますが、どう思われますか?

Bill氏:13%というのは、高すぎるように感じます。まだ時期尚早というか、そこまでは進んでいないでしょう。

――Programmatic TVはまだ時期尚早だとのことですが、将来的にはテレビの産業はどうなると思いますか?

Bill氏:メディアやデバイスが収斂してくると思います。本年度の後半に、弊社はクロスデバイスソリューションを発表する予定です。インターネットテレビをはじめ、あらゆるデバイスが収斂してくるでしょう。どのように広告をオーディエンスにリーチさせるかが重要になってくるのですが、より複雑なデバイスフラグメンテーションは、Turnにとっては飛躍できる良い機会だと認識しています。

――直近で、何か目立った事例はありますか?

Bill氏:米国での成功事例になりますが、Kraft Foods(クラフトフーズ)社があります。同社は、本年度初頭に、まずは2つのブランドに弊社のシステムを導入し、いまでは28のブランドへの展開が進んでおり、100人規模の同社のデジタルマーケターが弊社の製品を使っています。38の広告キャンペーンを行った際に、それぞれのROIが20~200%向上しました。同社ブランドのピーナツバター、クリスタルレモネードなどのキャンペーンにおいて、当初の目標値を大幅に超える良い結果を残すことができたのです。

 この事例は、食品や消費財の業界においてプログラマティックを実行して、わかりやすいROIの向上が見られた、稀に見る好例と言えます。オフライン店舗での売上、そしてブランドの認知向上で、20~200%のROIの向上がきちんと計測できたことは、世界的に見ても非常に先進的な事例です。これは米国における事例ですが、日本市場でも同様に成功事例を生みだし、リーダーシップをとっていければと思います。

――日本のマーケターに向けてメッセージを。

Bill氏:日本市場において、Turnは新規参入企業ではありますが、優れた製品・最適なテクノロジーを提供することで、クライアントの成功を支援していきます。

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この記事の著者

安成 蓉子(編集部)(ヤスナリ ヨウコ)

MarkeZine編集部 編集長
1985年山口県生まれ。慶應義塾大学文学部卒業。専門商社で営業を経験し、2012年株式会社翔泳社に入社。マーケティング専門メディア『MarkeZine』の編集・企画・運営に携わる。2016年、雑誌『MarkeZine』を創刊し、サブスクリプション事業を開始。編集業務と並行して、デジタル時代に適した出版社・ウェブメディアの新ビジネスモデル構築に取り組んでいる。2019年4月、編集長就任。プライベートでは2児の母。

★編集...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

有園 雄一(アリゾノ ユウイチ)

Regional Vice President, Microsoft Advertising Japan

早稲田大学政治経済学部卒。1995年、学部生時代に執筆した「貨幣の複数性」(卒業論文)が「現代思想」(青土社 1995年9月 貨幣とナショナリズム<特集>)で出版される。2004年、日本初のマス連動施策を考案。オーバーチュア株式会...

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MarkeZine(マーケジン)
2014/11/10 08:00 https://markezine.jp/article/detail/21151

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