グローバルでDSP／DMP事業を展開するTurn

　米Turnは2006年に創業し、2013年8月に日本での事業展開を開始した。日本における責任者には佐藤瑛人氏が就任している。同社が提供する主要製品はDSP「Campaign Suite」とDMP「Audience Suite」の2つだ。（詳細はこちらの記事へ）

　そして先日10月7日に、TurnはDMPをはじめ、データ分析などデータドリブンマーケティングを推進していくためのソリューションとして電通に採用された旨を発表し、業界の話題となった。グローバル規模で事業を展開する同社だが、日本においてはどのような戦略で市場開拓をしていくのだろうか。10月21日、来日していた米Turn 社長 兼 CEOのBill Demas氏に、アタラ 取締役 COOの有園雄一氏が迫った。

――まずは御社の事業についておしえてください。

Bill氏：Turnは、DMP「Audience Suite」と、ビデオ、モバイル、ソーシャル、およびディスプレイ広告に対応したDSP「Campaign Suite」という、2つの主要製品をグローバルに展開しています。ブランド企業のマーケターや広告代理店は、それらを活用することで、広告キャンペーンのプランを設計したり、オーディエンスがどんな人なのかを認識することができます。そして、全てのデータを活用した分析サービスまで、デジタルマーケティングのハブとして、多岐に渡ったサービスを提供しています。

　マーケターが“インサイト”をリアルタイムで把握することができるような、そんなビジョンを実現するサービスを提供しています。インサイト、すなわち洞察力は非常に重要であり、それをマーケターに提供していることがTurnの強みです。

――“Insight is key currency”、インサイトは主要な通貨ということですね。また、TurnはDSPだけでなく、DMPも提供していますね。

Bill氏:そうです。DMPを活用することで、オーディエンスをより深く理解し、データを利用した広告キャンペーンを実行することができます。データが活用できなければ、広告をどんなオーディエンスに向けて打てばいいのか、照準を合わせることができません。

――米国で非常に積極的に事業を展開されているようですね。

Bill氏:Turnは米国を起点として事業を展開していますが、グローバルブランドであると認識しています。現在はブラジル、米国、カナダ、欧州、オーストラリア、そしてアジア諸国をはじめ5大陸にわたって事業を展開しています。そして我々は日本市場にも投資を行い、コミットしていきたいと考えています。日本の市場は、Turnのソリューション展開ができる基盤が整っていると認識しています。