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統括編集長インタビュー

データとシナリオ設計の両方に精通するプロデューサー集団「ベストインクラスプロデューサーズ」発足

 4月1日、デジタル時代における企業のマーケターを支援するプロデューサー集団として、新会社ベストインクラスプロデューサーズが発足する。昨年より先行して始動しているパートナー企業のネットワーク、ベスト・イン・クラス パートナーズと密に連携していく。代表に就任する菅恭一氏と、ともに同社立ち上げにかかわるデジタルインテリジェンスの横山隆治氏が、次世代型コミュニケーションのあるべき姿を解き明かす。

データドリブンマーケティングとシナリオ設計の両立

押久保:現代のデジタル環境に対応するプロデューサー集団として、新会社ベストインクラスプロデューサーズ(以下BICプロデューサーズ)が発足しました。まずは、代表の菅さんのご経歴と、就任の経緯を教えていただけますか?

菅:私は総合広告会社に17年間勤務しておりまして、その中でマスマーケティングからデジタルマーケティングまで幅広く経験を積んできました。2001年からはデジタルに軸足を置き、直近10年間はリーダーシップを通じてPOE領域におけるコミュニケーションシナリオとテクノロジーを駆使したデータドリブンマーケティングをシームレスに実践する組織づくりに力を入れてきました。

 このコンセプトのもと、広告会社の枠を超えて更に広くマーケットの課題にアプローチしたいと考えていたところ、横山さんから同コンセプトのプロデューサー集団を結成したいというお話をいただき、ビジョンもまったく同じでしたので、意を決し新たなチャレンジとして創業から参画することになりました。

押久保:BICプロデューサーズの構想は、いつ頃からあったのでしょうか?

横山:3年ほど前から描いていて、菅さんも3年かけて口説きました(笑)。今、データドリブンマーケティングは当たり前のものとなっていますが、データを扱うのに長けていればマーケティング成果を最大化できるかというと、そうではありません。ユーザーにとってどのような体験が最適なのか、施策の設計からクリエイティブまで含めた企画実施経験も、やはり不可欠です。

株式会社デジタルインテリジェンス 代表取締役 横山隆治氏株 式会社ベストインクラスプロデューサーズ 菅恭一氏
株式会社デジタルインテリジェンス 代表取締役 横山隆治氏(右)
株式会社ベストインクラスプロデューサーズ 代表取締役社長 菅恭一氏(左)

「分断化」を解消する有能なプロデューサー集団

押久保:データの扱いとシナリオ設計が分断しているのが、現状であり課題であると。

横山:ええ。網羅すべき領域があまりにも細分化し、生活者の環境もどんどん変わっていくので、そこをつないで最適なコミュニケーションを設計するのはなかなか難しいところです。デジタルに強い事業者がマーケティングサービスに乗り出そうと、DMPを導入したり分析官を雇用したりして体制を構築する例も見られますが、うまくいっていませんね。

 ただし、その分断の穴を埋められる人材がゼロかというと、少ないながら有能な気鋭のプロデューサーが優れた仕事をしてきています。BICプロデューサーズではそうしたプロデュース機能を発揮して、企業のマーケティングを支援していきます。

押久保:昨年、デジタルインテリジェンスを幹事企業としたネットワーク「ベスト・イン・クラス パートナーズ」(以下BICパートナーズ)が発足しました(参考情報)。インテグレートやインフォバーンなど、それぞれ専門性の高い10社の事業者が参画していますが、こちらとの関係をうかがえますか?

横山:BICパートナーズは、データやコンテンツ、UIなど各領域のエキスパート企業のネットワークで、昨年はデジタルインテリジェンスがプロデューサーを含めた前述のアサインコンサルティングを行っていました。今後はBICプロデューサーズがその機能を担い、連携していきます。

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この記事の著者

押久保 剛(編集部)(オシクボ タケシ)

メディア部門 メディア編集部 部長/統括編集長1978年生まれ。立教大学社会学部社会学科を卒業後、2002年に翔泳社へ入社。広告営業、書籍編集・制作を経て、『MarkeZine(マーケジン)』の立ち上げに参画。2006年5月のサイトオープン以降、MarkeZineの企画・運営を一貫して担当。2011...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2015/04/01 12:00 https://markezine.jp/article/detail/22124

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