テレビCMで届かない層へアプローチ
MZ：ここからは施策内容について動画広告専門代理店CyberBullの宮田さんにお伺いしようと思います。今回はどういった施策を行ったのですか。
宮田：まず、テレビCMを一定期間出稿した後に関東、関西、その他というエリア、さらに女性の年齢別に分けて広告認知に関するパネル調査を実施しました。その結果から広告認知が取れていないエリアと年齢層を明らかにし、リーチ補完が必要な地域・年齢のセグメントに対して動画広告を出稿しました。さらに、その結果（Web動画投下量と市場認知の向上幅）を全て蓄積し、蓄積したデータをもとに動画広告の出稿を正しく評価する指標（KPI）を作っています。
MZ：テレビで届かない層に対して動画広告で補完し、それの成否を正しく評価するということですね。今回の施策を提案したのはなぜですか。
宮田：先ほど中條様からもお話があったように、動画広告を出稿した際の成功・失敗の指標（KPI）を作れるようにしたいと考えたからです。動画広告を配信した際に、様々な数字が出てきますが、次に何を改善すべきか、またそもそもかけたコストに対して市場認知の拡大などのパフォーマンスが見合っているのかといったことがわかりづらい。
しかし、成功・失敗の指標さえ明確に設計してしまえば、Web上の動画広告の出稿自体を評価し、次に活かすナレッジが貯まります。また今後、目標のリーチ数や市場認知の向上幅などを軸に動画広告の出稿すべき最適な投下量なども見えてくる。そんな環境を構築したいと考えています。
Webで広告認知を補完
MZ：ROI（Return On Investment：投資対効果）を正確に予測できたら、これほどうれしいことはないですね。
中條：本当にそれは理想型ですね。実際にそこを目指して効果を常に検証するようにしています。
MZ：ちなみにどのエリア、年齢層が落ち込んでいたというのをお話しいただけますか。
宮田：INTEGRATE（インテグレート）やMAQUillAGE（マキアージュ）などの3ブランドで今回の施策は実施したのですが、共通していたのは関東エリアが特に落ち込んでいました。
中條：現状では、スポットのプランニングをどんなに精密に行っても、広告メディアとしてのテレビには限界があります。そこで、関東エリアに対し動画広告でアプローチすれば広告認知を補完できると考え、広告配信を行いました。
