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米国最新事情レポート『BICP MAD MAN Report』

2030年、米国広告業界「次の12年」予測

Brand Buildingの役目と存在

 図表1のインフォグラフィックスと図表2の数字から気づくことが2つある。1点目は、BBとCTAを合算した「テレビ」の占める量の大きさ(伸び)、2点目はデジタルとテレビを合算したCTAの大きさ(伸び)とBBの役目の大きさだ。

 テレビの中におけるCTAとは何のことか。「テレビショッピング枠」はイメージしやすいが、それに限らず、たとえばブランドが所有・運営する映像の「ブランドサイト(チャンネル)」がテレビに登場したり、AmazonやGoogleが運営するサイトがテレビ上に増えたり広がることを想像してほしい。

 テレビとデジタル(ネット)の垣根は2030年にはとっくに消えている。この調査におけるテレビとデジタルとの垣根は、電波フォーマットの違いを指すのではなく、「テレビ的なシナリオに基づくコンテンツに仕上がっているか」というクリエイティブ見地での仕分けを意味する。

 また、2030年におけるBB(デジタルBB/350+テレビBB/980+スポンサーシップ/600)とCTA(テレビCTA/700+デジタルCTA/2210)の合計を比較すると、細かい施策の集合体であるCTAの比率(65%)が圧倒的に大きいものの、BBの比率(35%)も一定の役割の大きさを感じる。ここに、BBの領域においてブランドを育てる部署やエージェンシーの存在が引き続き大きな意味を持つことがうかがえる。この資料予測のように、広告&マーケティング産業の未来は総じて明るいと期待しよう。

本コラムはデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』の一部を再編集して掲載しています。本編ご購読希望の方は、こちらをご覧ください。

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この記事の著者

榮枝 洋文(サカエダ ヒロフミ)

株式会社ベストインクラスプロデューサーズ(BICP)/ニューヨークオフィス代表
英WPPグループ傘下にて日本の広告会社の中国・香港、そして米国法人CFO兼副社長の後、株式会社デジタルインテリジェンス取締役を経て現職。海外経営マネジメントをベースにしたコンサルテーションを行う。日本広告業協会(JAAA)会報誌コラムニスト。著書に『広告ビジネス次の10年』(翔泳社)。ニューヨーク最新動向を解説する『MAD MAN Report』を発刊。米国コロンビア大学経営大学院(MBA)修了。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2021/03/03 17:17 https://markezine.jp/article/detail/27741

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