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定期誌『MarkeZine』巻頭インタビュー

伝統的BtoB企業が挑戦する マーケティング体質への革命

 「R&Dも特許も新規事業も企業買収も、すべてがマーケティングの資産」と断言するのは、横河電機のマーケティング本部長を務める阿部剛士氏。インテルで31年間、技術からマーケティングまで幅広く経験し、BtoB事業のあらゆる領域に知見の厚い人物だ。マーケティングを重視する同社社長の強い誘いを受け、2016年の春に横河電機に参画して約2年、阿部氏は同社の組織体制から評価方法まで、かつてない勢いで変革を巻き起こしている。その目が見据える今後の事業のあり方と人材育成について、存分にお話しいただいた。

※本記事は、2018年2月25日刊行の定期誌『MarkeZine』26号に掲載したものです。

手を上げたら未経験で広報室長に就任

横河電機株式会社 執行役員 マーケティング本部長 阿部 剛士(あべ・つよし)氏
1985年インテルジャパン(現・インテル)に入社。同社広報室長を経て、2005年同社マーケティング本部長に就任。本部長としてマーケティング本部を統率しながら、2007年芝浦工業大学専門職大学院 技術経営/MOT卒業、2009年同大学院地域環境システム専攻博士課程修了。2011年同社取締役副社長 兼 技術開発・製造技術本部長に就任。日本の半導体装置・材料メーカーや官公庁と協業しながら、同社の日本における製造技術の発展に寄与。2016年横河電機に入社、現在に至る。

――阿部さんには、昨年マルケトのセミナーで、組織体制と人材育成についてのセッションを取材させていただきました(記事はWeb『MarkeZine』に掲載)。横河電機に移られて2年弱の間の変革を、今回はじっくりうかがいます。まず、前職インテルでのご経験を少し聞かせていただけますか?

 元々は技術畑で、在籍した31年間のうち最初の21年はセルサイドで、初めの10年は技術職でした。当時、インテルはまだまだ世間一般には知られていませんでしたが、日本発の採用対策の企画だった1990年代の「インテル・インサイド」キャンペーンで、一気に知名度を上げました。“インテル、入ってる?”のワードは多くの人の心に残ったと思います。

 私も同じで、ブランディングとはなんておもしろいんだと衝撃を受けましたね。他にも、エンジニアとして社内で様々なプロジェクトに携わると、インテルは決して技術の会社じゃない、マーケティングの会社なのだとわかってきました。たとえば銀行や証券会社に出向いて高性能PCを使いこなすセミナーを提供したり、CPUの名前を数字から「ペンティアム」といった固有名詞にしたり、それも社内公募で。元々新しいもの好きな性格もあって、俄然マーケティングに興味が湧きました。

 そうして手を上げたら、いきなり米国本社の広報室でOJTをしてこいと(笑)。数ヵ月後に戻ると、広報室長の席がありました。

――それは、大胆な配属ですね……!

 本当にびっくりしましたが、やりたい人にチャンスを与えるカルチャーはすばらしいし、社員のモビリティに優れているのも大きな特長ですね。

 それから10年、セルサイドのフィールド技術やマーケティング全般を担当し、次にまた希望してバイサイドの製造技術本部へ移りました。自社製品を売る側から、日本の優秀なサプライヤーさんからモノを購入する側に移って10年、BtoB事業でセルは川下、バイは川上なので、バリューチェーンとして経験が一本につながったこともキャリアとして非常に貴重でした。

 そうして2016年に横河電機と縁があり、マーケティングに本腰を入れていくという西島(剛志代表取締役社長)の考えに共感して、組織体制から相談しながら参画しました。

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

安成 蓉子(編集部)(ヤスナリ ヨウコ)

MarkeZine編集部 編集長 1985年山口県生まれ。慶應義塾大学文学部卒業。専門商社で営業を経験し、2012年株式会社翔泳社に入社。マーケティング専門メディア『MarkeZine』の編集・企画・運営に携わる。2016年、定期誌『MarkeZine』を創刊し、サブスクリプション事業を開始。編集業務と並行して、デジタル時代に適した出版社・ウェブメディアの新ビジネスモデル構築に取り組んでいる。2019年4月、編集長就任。プライベートでは2児...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2021/02/26 18:01 https://markezine.jp/article/detail/27905

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