SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

新着記事一覧を見る

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第107号(2024年11月号)
特集「進むAI活用、その影響とは?」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

MarkeZine Day 2018 Spring(AD)

「コミュニティはコモディティ化しない」リアルとデジタルを掛け合わせた最新ロイヤルティマーケ事例

 「MarkeZine Day 2018 Spring」の初日、3月8日に行われたセッションでは、MAツールを提供するSATORIの植山浩介氏とログミーの叶内 怜氏が登壇。「コミュニティ形成による最新ロイヤルティマーケティング~顧客満足向上が新規開拓に与えるインパクト~」と題したセッションでは、情報過多な時代な中で有効な手段として注目されるコミュニティをマーケティングに活かすノウハウとメリットが語られた。

デジタルファーストに+αな施策が求められる

ログミー マーケティング部 部長 叶内 怜氏(左)SATORI 代表取締役 植山浩介氏(右)
ログミー マーケティング部 部長 叶内 怜氏(左)SATORI 代表取締役 植山浩介氏(右)

 冒頭、植山氏は昨年秋のMarkeZine Dayのイベントテーマであった「Digital First」と今回のテーマである「Beyond Digital Marketing」を引き合いに出しつつ、昨今の状況についての見解を示した。

 「イベントのキャッチコピーが昨年は『Digital First』で今年が『Beyond Digital Marketing』。これを私たちなりの解釈で読み解けばDigital Firstな世界、具体的にはソーシャルやスマホが顧客接点として増えていくのは不可逆な流れであり、いかにそれを越えていくか、プラスαな試みをするかという視点が問われていると捉えています」

 プラスαな試みとは、オフラインの出会いの場であるコミュニティとデジタルマーケティングを掛け合わせた施策を推進することだという。

 「コミュニティ形成が大きなテーマです。リアルなイベントがどのようにデジタルマーケティングに活かせるのかという視点で、ログミーさんと私たちの事例を紹介していきたいと思います」(植山氏)

 植山氏の問題提起からバトンを受け取ったのはログミーの叶内氏。最初に自身のバックグラウンドに触れつつログミーが提供する価値について端的に紹介した。「『世界をログする書き起こしメディア』とうたっているとおり、ログミーは世界の名スピーチや対談、セミナーなどの内容を全文書き起こしてログ化するメディアです。『その場』にいなければ出会えなかった経験を多くの人に発信することで、新しい価値を届けるのがミッションです」

 ログミーは現在、年間5,000本以上のセミナーや対談を掲載。著名人が参加する有名イベントの内容をスピーディーに書き起こし、月間約300万人のユーザーが利用するサービスへと成長している。

 社会的に関心の高い記者会見や大手企業による新しい取り組みについてのプレゼンなどを積極的に掲載することで、大手メディアをはじめ行政機関や教育機関でも導入・活用されているという。

 「SNSの浸透で、一人のユーザーの感銘がリアルタイムでシェアされて拡散して多くの人たちの共感へと広がっていきます。この特徴をマーケティングにも活用していこうというのがお話ししたい主旨です」(叶内氏)

「コミュニティ」の定義が大きく変わった

 オンライン/オフラインを行き来したデジタルマーケティング施策が有望な理由として、叶内氏は「コミュニティ」の定義が大きく変わってきたことを挙げる。

 「かつて『コミュニティ』と言えば、特定の『地域』に根ざした生活共同体やグループを指しました。それがログミーのような情報と価値の発信、SNSの浸透で特定の『ヒト』や『企業』『商品・製品』『サービス』と、そのビジョンやミッションを共有する人たちへと大きく変わりました。この『ビジョン』や『ミッション』を共有する人たちへのアプローチこそが新しいマーケティングの施策として、大きな可能性を秘めています」(叶内氏)

 コミュニティマーケティングに優位性がある理由として叶内氏は、どんなに新しい商品やサービスもやがて競合やコモディティ化されるリスクがある一方で、独自性や特異性のあるコミュニティは真似されにくいと強調した。

 次いで指摘されたのは、ネットの進化やモバイル端末の普及にともなう情報の過多とアドテクノロジーが直面している課題だ。

 「総務省による調査結果などからも、不特定多数にもたらされる情報の『量』が急激な右肩上がりで増えているにもかかわらず『消費される量』は横ばいという現状がわかります。それにSNSを使って個人が簡単に情報発信できるようになったので、競合が無数にあるなかで特定のターゲットに伝えたいメッセージを的確に発信するのが難しくなっています」(叶内氏)

次のページ
改めて問われる「リアルイベント」の価値

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
MarkeZine Day 2018 Spring連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

浦野 孝嗣(ウラノ コウジ)

 2002年からフリーランス。得意分野は経済全般のほかIT、金融、企業の経営戦略、CSRなど。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2018/05/08 11:00 https://markezine.jp/article/detail/28153

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング