プレビッド方式でのブランドセーフティ対策

　次に紹介するのは、プレビッド方式によるブランドセーフティ対策です。先ほど紹介した第三者配信を使った対策は広告取引が終わった後、広告が表示される直前に判定する方式でしたが、本方式は広告取引の手前で判定をするのが特徴です。本方式は、SSP、エクスチェンジからのビッドリクエストに応札する前にブランドセーフティ判定を行うことから、一般的にプレビッド方式と呼ばれます。

　この仕組みはプロセス上、DSPプラットフォームに直接実装されます。プレビッド方式でブランドセーフティを判定する仕組みが実装されたDSPは、サプライサイドからビッドリクエストを受け取った際、事前に設定した基準に従ってブランドセーフティ判定を行い、基準を満たした場合に広告入札に参加する、という制御が可能になります。

　当然ながらDSPプラットフォームのRTB処理をしている箇所に対してのシステム開発が必要となるため、RTB取引をタイムアウトさせないよう、通常は判定結果をブランドセーフティベンダー側に毎回問い合わせるのではなく、DSPプラットフォーム内にキャッシュすることで、より高速に判定する仕組みが導入されることが一般的です。

※ブランドセーフティ判定を毎回ソリューションベンダーに問い合わせると、RTB入札のタイムアウトを誘発するため、DSPプラットフォーム側に判定結果を一定時間キャッシュし、キャッシュ有効期間内はソリューションベンダーへの問い合わせなしにキャッシュを再利用するケースが多い。

プレビッド方式の活用イメージ

　広告主側の活用イメージをより具体的に説明するために、弊社Oath Japanが提供するDSPプラットフォームを例に説明すると、概ねこのようなステップになります。

　ブランドセーフティの判定基準は、選択するベンダーによって特徴があり、「High Risk」「Moderate」「Low Risk」といったリスクレベルが選択できるものや、ブランドセーフティソリューションを提供するベンダー独自のレーティングを基準に、ある一定のスコア以上のものは入札しない／する、といった設定ができるものもあります。

　このあたりはブランドセーフティソリューションやベンダーの特徴が出る部分であり、プラットフォームベンダー、またはソリューション提供ベンダーに相談すると、ベンダーごとの特徴やメリット、デメリットがよくわかると思います。