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グローバル広告ホールディングスへの提言

2018/10/25 15:15

 米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回はWPPや電通イージス・ネットワークなど、グローバル広告ホールディングスが抱える課題を整理し、エージェンシー組織への3つの提言を紹介する。

※本記事は、2018年10月25日刊行の定期誌『MarkeZine』34号に掲載したものです。

グローバル広告ホールディングスが抱える課題

 2018年8月、Forrester Researchは、世界7大エージェンシー・ホールディングスのキーパーソンへの聞き込みを基に、今後の戦略変更を指摘するレポートを発表した。近年グローバル広告ホールディングスが抱える課題は、下記のような項目にまとめられる。

  • 「FAANG」に代表されるデジタル・プラットフォーム企業による広告扱いのシフト
  • 広告主による執拗な広告費カットと、取引エージェンシーの入れ替え
  • 広告主によるインハウス・エージェンシーの設立と、そこに向けた予算内製化へのシフト-コンサルティング企業の進出、One-to-Oneマーケティング/SaaSサービスの浸透
  • 広告取引の透明性確保(アドフラウドから契約体系の見直しまで)
  • グローバルでの均一サービス(エージェンシー間のサイロを取り払う一本化サービス)
  • CMOだけでない、CEO、CFO、CTOを含めた広義の概念でのマーケティング取引

 これらは日本においても同様の課題であるからこそ、日本が先んじて着手・対応できることもあるはずだ。

図表1 世界7大エージェンシー・ホールディングス
図表1 世界7大エージェンシー・ホールディングス

本コラムはデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』の一部を再編集して掲載しています。本編ご購読希望の方は、こちらをご覧ください。


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