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ハーストのデータ活用組織が設立、広告主に行う新たな提案とは

2020/01/16 08:00

 マス媒体由来のデジタル広告の現状を紹介する本連載。今回は、2019年9月にハーストデータスタジオを立ち上げた、ハースト婦人画報社の前西克哉氏にインタビュー。その中で雑誌とデジタルメディア、そしてデータを持つ同社ならではの構想が明らかになった。

目次

ニーズに合わせ様々なメディアを展開

MarkeZine編集部(以下、MZ):今回はハースト婦人画報社(以下、ハースト)で「25ans(ヴァンサンカン)」の広告営業をしながら、2019年9月に設立されたハーストデータスタジオの営業面を取りまとめている前西さんに、同社のデジタル広告についてお伺いします。

 まず、ハースト婦人画報社ではどのようなデジタルメディアを展開しているのか、教えてください。

株式会社ハースト婦人画報社 ハーストデータスタジオ&デジタルビジネスディビジョン ビジネスマネージャー 前西克哉氏
株式会社ハースト婦人画報社
ハーストデータスタジオ&デジタルビジネスディビジョン ビジネスマネージャー
前西克哉氏

前西:女性向けファッション情報を取り扱う「エル・オンライン」やインターナショナルマガジンの「Esquire(エスクァイア)」のデジタル、最近では時計愛好家向けの「HODINKEE(ホディンキー) Japan」など、計14のメディアを運営しています。

MZ:様々な領域のメディアを運営しているのですね。御社ならではの強みはどこにあると思いますか。

前西:アメリカ本社から受け継いでいる部分も大きいですが、ニーズに合ったものを常に提供している点です。婦人画報を創刊した国木田独歩が「時勢の要求に応じたるなり」という言葉を残しているのですが、それをアメリカ本社のナレッジと日本の文化の組み合わせで実現してきたのが、我々ならではの強みだと思います。

メディアの拡充で立体的な提案が可能に

MZ:元々雑誌として存在していたブランドでデジタルメディアも開設してきた御社ですが、デジタル化を進めることでどのような変化が起きましたか。

前西:雑誌だけでなく、様々な施策を連動させた立体的な提案ができるようになったのが大きな変化です。最近では、影響力のある読者をインフルエンサーとして起用した企画も行えるようになりました。その他にも、リアルイベントとのコラボレーション、デジタルメディアの記事の販促物化など、メディアのブランドを活かした様々な施策が実施できます。

MZ:実際に出稿している広告主には、どのような企業が多いのでしょうか。

前西:雑誌のときから変わらず出稿してくださっているラグジュアリーブランドや、メンズ向けメディアだと外資系の自動車メーカーなどが多いですね。いわゆる、富裕層をターゲットとした商材を扱う企業がメインとなっています。

 しかし、近年メディアのターゲット層が広がってきたこともあり、スマートスピーカーを取り扱う企業と一緒に新しいライフスタイルを提案する企画を実施するなど、少しずつ広告主の顔ぶれにも変化が起きています。

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