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リーマン・ショック時、広告費はどう変わったのだろうか?コロナ時代の広告市場を考えるためのヒント

コロナ・ショックで「テレビを見る時間」は増える?

 テレビにおいては、様々なデータがおもしろおかしく飛び交っている。短期的には、外出自粛の影響を受け、テレビを見る時間が増えるのは間違いなさそうだ。日本でも視聴率の好調が報告されており、ニールセンによれば米国の動画視聴は6割を増える見通しが出ている 。YouTubeやNetflixなどのOTT関連も絶好調だ。

 なお、過去の記事でも言及しているが 、Netflixの70%のセッションはテレビで見られているという事実から、そもそもインターネットとテレビは既に境目が低い状態であると言えるだろう。

 ちなみに、この日米間のプレイヤーの違いはおもしろい。同じテレビでも、米国でいわゆる地上波にあたるLinear TVは、ライブコンテンツ≒スポーツコンテンツに大きく依存しているので、オリンピックに投資してきたNBCの例のみならず、様々なスポーツイベントの延期・中止による影響は想像以上に大きい。ただそうした中でも、HBO NowやShowtimeといった、各局が推進してきたストリーミングサービスが順調に会員や視聴時間を延ばしている。一方で、急速な成長を見せていたDisney+が、テーマパーク事業での打撃を受け、全体の投資計画に影響が出てくるなど、悲喜こもごもな状態になっている。

 こうした米国の状況と比較すると、日本のテレビ市場は相対的に影響は少ないようだ。この家籠もりによる視聴時間の伸びは、地上波の各局にも等しく恩恵を与える状況になっている(もちろん、番組作りが大変になるなど、媒体維持に多くの苦労はあるようだ)。コロナが終息して人の動きが戻った先はもちろんわからないが、TVISION INSIGHTSのデータを見ても、普段テレビをあまり見ない「ライトユーザー」層をある程度キャッチしていることがわかっている。そうした層にテレビを見るきっかけを与えられたことは、長期的に見てマイナス要素ではない。

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外資/日系、それぞれの広告主の対応は?

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この記事の著者

郡谷 康士(グンヤ ヤスシ)

TVISION INSIGHTS株式会社 共同創業者/代表取締役社長
東京大学法学部卒。マッキンゼー・アンド・カンパニーにて、事業戦略・マーケティング戦略案件を数多く担当。リクルート中国の戦略担当を経て、上海にてデジタル広告代理店游仁堂(Yoren)創業。2015年よりTVISION INSIGHTSを創業し、代表取締役社長...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2020/04/21 08:00 https://markezine.jp/article/detail/33159

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