アフターコロナ時代、消費者の購買行動は

　アフターコロナの小売店は、従来どおり人通りの多い立地にある店舗が有利になると思っています。駅周辺の商業施設や郊外のショッピングモールなどに店舗があれば、商品を認知してもらいやすいからです。これからは通勤・通学などでの通りがかり、または主な用事を済ませた後、帰宅途中に立ち寄れる店舗で商品を試し、ネットで注文、配達してもらうといった買い方が当たり前になっていくでしょう。

　逆に、駅から離れたところにある店舗は、商品や店舗デザイン、または商業施設内の他テナントに相当な魅力がないと顧客に足を運んでもらえなくなるかもしれません。購買行動の第一歩は“認知”だからです。“顧客との接点づくり”は、D2Cブランドの場合と同様、人通りの少ない立地にある店舗にとっても課題と言えます。

　米国では百貨店大手のNordstrom（ノードストローム）が販売用の在庫を置かない「Nordstrom Local（ノードストロームローカル）」を2017年から展開するなど、“販売しない店舗”は1つの潮流になっています。日本でも丸井グループなどが店舗のショールーム化を推進しており、今後、小売業のOMOがさらに加速するのは間違いありません。

※1　帝国データバンク：「新型コロナウイルス関連倒産」動向調査
※2　総務省統計局：家計消費状況調査　ネットショッピングの状況について（2020年（令和2年）9月分結果）