2022年はリアルとの連動がカギに
――2022年のSNSコミュニケーションにおけるトレンドを予想していただけますか。
毎年、電通から発表される「日本の広告費」を参照すると、2020年はSNSや動画共有プラットフォーム上などで展開されるソーシャル広告が、前年比116.1%の5,687億円となり、インターネット広告媒体費全体の32.4%を占めました。このレベルでの前年対比の伸びを示しているのは他の媒体でもほぼなく、2022年に発表される2021年の実績でも際立った成長基調がマークされるだろうというマクロ的な観点が一つ。
そして2022年は、新型コロナウイルスの感染状況によって左右されますが、2021年11月現在の状況を鑑みる限りは、これまでの揺り戻しで人々がリアルに回帰していくと考えられます。SNSも人々のオフラインでのアクティビティと結びついていく動きに注目したいと思います。
たとえば、LINEはOMOソリューションの提供を強化していて、そのうちの一つであるLINEPOPMediaは、店内に設置したLINEBeaconを通して、来店ユーザーのLINEのトークリスト最上部に広告が掲載できます。コロナ禍の影響で、ショッピングモールなどに行っても複数店舗を回遊する動きが弱まっているケースもあるため、LINEPOPMediaや各SNSを活用したOMO施策によって、店舗に来店した人への情報提供を行う動きは加速すると考えています。
さらに、イベントなどの開催も増えると思いますので、イベントや位置情報と連動した企画も増えてくると考えています。
