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博報堂ら3社とアイレップ、ビジネス成果予測モデルを用いてデジタル広告の成果を最大化するサービスを開始

 博報堂、博報堂DYメディアパートナーズ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムの3社横断戦略組織である「HAKUHODO DX_UNITED」と、アイレップは、デジタル広告の運用に、新たに開発した「ビジネス成果予測モデル」を導入することで、クライアント企業のマーケティングROIの改善やビジネス成果の最大化を実現するコンサルティングパッケージ「DATA GEAR for pLTV(データギア・フォー・ピーエルティーブイ)」の提供を開始した。

 同サービスは、GoogleアナリティクスなどによるWebサイト行動データおよび企業の1st Partyデータから汎用的なビジネス成果予測モデルを構築し、実行策(主にデジタル運用型広告)への連携までを半自動化するオリジナルソリューションを活用することで、従来のクリックやWebサイト上でのコンバージョンだけではなく、LTVや成約、来店などといったビジネス指標を学習させることができるもの。

Googleのソリューションを活用する場合の例
Googleのソリューションを活用する場合の例

 また、通常は「予測モデル構築」や「媒体APIコネクタの開発」は企業ごとに開発が必要なため、費用やリソース確保がネックになることが多いが、同サービスによって、容易にビジネス成果予測モデルの構築および各種媒体との接続が可能となる。

 これまでのデジタル運用型広告は、「Webコンバージョン最大化/CPA抑制」を目指すことが一般的だった。また、昨今大きく進化している「広告最適化エンジン(広告AI)」は、学習させるデータの質によって大きく最適化の精度が変わる課題がある。

 この状況に対応し、クライアント企業のビジネス成果を最大化するために同サービスを提供するに至った。

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MarkeZine(マーケジン)
2022/04/05 17:30 https://markezine.jp/article/detail/38733

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