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マーケターが知っておきたいBtoB企業広報の基礎知識

BtoB企業が広報をはじめるメリットと最適なタイミングとは?

広報活動をはじめる最適なタイミングとは?

 最後に広報活動をはじめる最適なタイミングの見極め方についてお話しします。

 筆者は、企業が広報活動をはじめるにあたって以下の条件が揃っていることが必要だと考えます。

 1つ目は、先ほどお話しした「コアコンピタンス構築」のことです。どんなにニッチな領域でもいいので、顧客がいる領域で「オリジナルの強み」を持つことができてはじめて広報活動が開始できます。逆に「オリジナルの強み」がない場合には、発信できる情報がありません。「言っていることが他社と変わらない」「先月と今月で言っていることが違う」などという状況が生まれるだけで、そこから会社やサービスの認知を高めたり信頼を醸成したりすることは不可能です。

 2つ目は、広報に限った話ではないですが、活動の目的が明確化してはじめてto doが見えて来るので、広報活動をはじめる前に必ず設定する必要があります。

 3つ目と4つ目は、広報活動にとって最も重要な「継続」に欠かせない要素です。先ほどもお話しした通り、広報とはステークホルダーとの良好な関係を構築する活動です。言っていることがコロコロ変わる、情報発信が途切れるといったことがあれば、むしろ信頼を失ってしまいます。スタート時から「継続」させるためのリソース確保が重要になります。

 5つ目は1つ目から4つ目の達成に不可欠なもので、広報活動の成果はトップのコミットメント度合いとイコールだと言っても過言ではありません。

 なぜなら、広報活動の成果は一朝一夕には出ないことがほとんどだからです。これは企業とステークホルダーの関係構築が一朝一夕にはできないことからも明らかです。スパイスボックスの例では、広報活動の開始から子会社の設立まで6年ほどの時間が経っています。

 そのため、この5つの条件が揃った時がはじめ時であり、逆に揃っていない場合はサービスそのものブラッシュアップやその他マーケティング施策の実施など、広報よりも優先すべき事項があると言えます。見切り発車をしても「継続できない」可能性が高く、継続できないと「信頼」を失う可能性が高くなってしまいます。

 以上、今回は「BtoB企業が広報をはじめるメリット、ベストタイミングとは?」についてお話しさせていただきました。2回目以降は、企業内における広報とマーケティング組織のあり方や両部門の役割分担例など、より具体的な業務の進め方についてお話しさせていただきます。

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この記事の著者

松田 純子(マツダ ジュンコ)

リープフロッグ合同会社 CEO
 国内外のスタートアップ、中小企業など向けに広報部門立ち上げ支援コンサルティングを行う。伴走型、人材育成型で新人、独り広報の会社でも効率よく広報部門を立ち上げ、企業成長に資する広報活動が行えるよう支援。早稲田大学卒業後、大手求人広告でのコピーライターを経て、IT系メガベンチャー、博報堂系デジタル広告会社で広報業務に従事。経営戦略室マネジャーを経て2019年に起業。現在は、B2B領域を専門にスタートアップから東証一部上場企業まで幅広くクライアントを支援しながら...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2022/05/23 09:00 https://markezine.jp/article/detail/38958

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