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BtoBサイト評価1位はオムロン、医療用医薬品分野のサイトも躍進【BtoBサイト調査2022】

 トライベックの調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査2022」の結果を発表した。調査手法はインターネット上のアンケート調査で、有力企業198サイトについて製品・サービス分野別に抽出したBtoBターゲットユーザーより回答を得た。

1位はオムロン(制御機器)、5位にテルモ(医療関係の皆様向け情報)がランクイン

 BtoBサイト調査のランキング指標であるニーズ充足度(ターゲットに占めるサイトでのニーズ充足者の割合)のランキング【表1】は、オムロン(制御機器)が54.8%で16年連続トップとなった。次いで三菱電機(FA)が53.2%、キーエンスが51.0%と、FA(制御機器等)分野のサイトが上位に並んだ。

ターゲット・・・該当する製品・サービスの購入関与者

 5位のテルモ(医療関係の皆様向け情報)は、製品・サービスの導入の参考にする目的でのアクセス率が増加し、昨年の16位からのランクアップとなった。また医療用医薬品の武田薬品工業(医療関係者向け情報 Takeda Medical site)、ファイザー(医療関係者の皆さま Pfizer for Professionals)も順位を伸ばしている。

【表1】ニーズ充足度ランキング<総合ランキング上位20>(タップで画像拡大)
【表1】ニーズ充足度ランキング<総合ランキング上位20>(タップで画像拡大)

 ニーズ充足度は「アクセス率×ニーズ充足率」によって算出。アクセス率はターゲットのうち過去1年以内に業務目的でアクセスした人の割合、ニーズ充足率はアクセス者のうちニーズが充足された人の割合。

ニーズ充足率1位はTOTO(建築専門家のための情報サイトCOM-ET)

 ニーズ充足率(アクセス者に占めるサイトでのニーズ充足者の割合)のランキング【表2】はTOTO(建築専門家のための情報サイトCOM-ET)が85.4%でトップ、ファイザー(医療関係者の皆さま Pfizer for Professionals)、ブラザー工業(ビジネス用複合機・プリンター)がそれに続いた。

 上位には医療用医薬品、ドキュメントソリューション、業務用電気設備・機器分野のサイトが多く並び、特に医療用医薬品分野のサイトは前回調査と比べ大幅に順位が向上している。

【表2】ニーズ充足率ランキング<総合ランキング上位20>(タップで画像拡大)

【表2】ニーズ充足率ランキング<総合ランキング上位20>(タップで画像拡大)

医療用医薬品分野で加速するDX

 今回調査では医療用医薬品分野の躍進が見られる。同分野のサイトでは単に医薬品の情報を提供するだけでなく、診療を成功に導くため役立つ情報が充実していることが特徴のひとつだと言える。

 前回102位から2位にランクアップしたファイザー(医療関係者の皆さま Pfizer for Professionals)はニーズが高い新型コロナウイルスについて医療従事者専用サイトを立ち上げ、処方者・接種者への説明用文書を多言語で用意するなど、医療の現場で役立つ情報・ツールを提供している。同様に、4位の大塚製薬(医療関係者向け情報サイト)、7位の武田薬品工業(医療関係者向け情報 Takeda Medical site)でも患者とのコミュニケーションを円滑にする上で役立つ情報を多く発信している。

 また、武田薬品工業は2020年8月にエムスリーが提供するMRと医師とのリモートコミュニケーションプラットフォーム「my MR君」をベースとしたMR発信のリモートディテーリングサービス「T-MR君」の開発・導入を発表、ファイザーは2021年6月に「my MR君」の全社導入を決定するなど、DX推進への積極性がうかがえる。

 新型コロナウイルス問題発生以前は全面的にMRが担ってきた情報提供だが、コロナ後、医療機関への訪問が厳しく制限され、製薬会社は可及的な事業活動の見直しを余儀なくされた。そうした中、アクティブにDXを推し進めた結果がニーズ充足率の向上につながったものと考えられる。

デジタルチャネルを活用し、顧客とのリレーションを強化

 同調査では、BtoBサイトユーザー全回答者のうち75%が「製品・サービスの購入検討や情報収集における今後のコミュニケーション手段として『企業のウェブサイト』を利用したい」と回答した。対面営業が制限されたコロナ禍にオンラインでの情報収集が定着し、企業ウェブサイトの情報源としての重要性はますます高まっていくと思われる。

 今回調査で高評価を得たサイトでは、カタログ的な商品情報の提供にとどまらずユーザーの業務を成功に導くような付加価値情報を拡充させている。加えて、ウェビナーを通じた積極的な情報発信やスムーズなオンライン商談への誘導、あるいは「my MR君」のようなリモートコミュニケーションプラットフォームの活用など、デジタルチャネルの特性を活かした最適なコミュニケーション施策の検討がいっそう求められているものと考えられる。

【調査概要】
調査時期:2022年4月7日~27日
調査方法:インターネットを通じたアンケート調査
回答者プロフィール:BtoBの製品・サービス分野(14分野)別に抽出した製品・サービス購入関与者
有効回答数:7,600人
調査対象サイト数:198

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2022/06/17 18:00 https://markezine.jp/article/detail/39232

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