これまでは性年代などのデモグラフィック、興味・関心などのターゲティングが主流だったが、最近では社会課題を起点にブランドコミュニケーションを行い、そこから共感を得るブランドも出てきた。社会課題をターゲティングの軸としたとき、企業は何に気を付ければ良いのか。本記事では、社会課題解決型キャンペーンで自社商品の売上のV字回復を果たし、国際的なマーケティング賞も多数受賞している、元P&Gで現在OKURA BOOTCAMPの代表を務める大倉佳晃氏に、そのポイントを聞いた。
この記事は参考になりましたか？
- 特集：ターゲティングが嫌われる時代のシン・ターゲティング連載記事一覧
-
- いま世の中に求められているのはどんな広告？TBWA HAKUHODO細田氏が語る、3つの広...
- ユナイテッドアローズCDO藤原氏が率いる組織変革 ブランドの資産を活かせる強い組織へ
- OKURA BOOTCAMPの大倉氏に聞く、社会課題を起点に生活者とつながる方法
- この記事の著者
-
道上 飛翔（編集部）（ミチカミ ツバサ）
1991年生まれ。法政大学社会学部を2014年に卒業後、インターネット専業広告代理店へ入社し営業業務を行う。アドテクノロジーへの知的好奇心から読んでいたMarkeZineをきっかけに、2015年4月に翔泳社へ入社。7月よりMarkeZine編集部にジョインし、下っ端編集者として日々修業した結果、2020年4月より副...
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア
