
これまでは性年代などのデモグラフィック、興味・関心などのターゲティングが主流だったが、最近では社会課題を起点にブランドコミュニケーションを行い、そこから共感を得るブランドも出てきた。社会課題をターゲティングの軸としたとき、企業は何に気を付ければ良いのか。本記事では、社会課題解決型キャンペーンで自社商品の売上のV字回復を果たし、国際的なマーケティング賞も多数受賞している、元P&Gで現在OKURA BOOTCAMPの代表を務める大倉佳晃氏に、そのポイントを聞いた。
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道上 飛翔(編集部)(ミチカミ ツバサ)
1991年生まれ。法政大学社会学部を2014年に卒業後、インターネット専業広告代理店へ入社し営業業務を行う。アドテクノロジーへの知的好奇心から読んでいたMarkeZineをきっかけに、2015年4月に翔泳社へ入社。7月よりMarkeZine編集部にジョインし、下っ端編集者として日々修業した結果、2020年4月より副...
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