Mastercardは、日本を含む5地域40市場を対象に、決算手段に関するグローバルな消費者調査を実施した。
支払い方法、トップは「現金」
日本の調査対象者（n=1,002）に対し、過去1年間に使用した支払い方法を聴取。その結果「現金（約79％）」がトップに。2位は「従来型の対人でクレジット、デビット、プリペイドカード（約43％）」3位は「QRコード（約39％）」だった。
本調査によると、日本における調査対象者の約70％は、過去1年間で少なくとも1つのデジタル決済手段（デジタルウォレット、QRコード、後払い決済BNPL、暗号資産、生体認証など）を利用しており、約47％は過去1年間で少なくとも1種類のデジタル決済手段の利用を増やしている。
半数近くが支払いに生体認証を使用
支払いに生体認証を使用している人の割合を調べたところ、日本においては調査対象者の約51％が使用。うち「指紋認証」に関しては、約31％の人が「利用している」と回答、約23％の人は「利用を予定している」と回答した。
BNPLに対し「安心して利用できる」層は19％に
日本におけるBNPLの認知率を調べたところ、約57％の人はBNPLについて「少なくとも少し知っている」と回答。一方で、BNPLを「安心して利用している」と回答した層は約19％に留まった。約40％の人は大手決済ネットワークに支えられたBNPLソリューションの方が「より安心できる」と回答した。
「暗号資産」の認知度は7割に上る
金融用語の認知度を調査。その結果「暗号資産」に関しては、日本の調査対象者の約70％が「聞いたことがある」と回答。一方、そのほかの金融用語（※）に関しては「聞いたことがある」と回答した層は軒並み30％前後に留まった。
「ブロックチェーン」「NFT（非代替性トークン）」「中央銀行デジタル通貨（CBDC）」「ステーブルコイン」
【調査概要】
期間：2022年3月21日（月）～2022年4月19日（火）
エリア：APACの7市場（オーストラリア、中国、インド、日本、ニュージーランド、タイ、ベトナム）を含む40市場
回答者数：3万5,040人
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