広告に対する一般消費者の目が厳しくなって久しい。そんな中、オーディオストリーミングサービスを提供するスポティファイジャパンでは、独自の生体測定調査を行い、オーディオコンテンツに即した広告配信はユーザーから忌避されないことを証明した。広告の分野において未知なる領域に踏み出したデジタル広告プラットフォーム「Spotify Advertising」。その特徴とデジタル音声広告の効果について、同社の広告事業部が解説する。
日本でも利用が大きく広がる「Spotify」
当社は元々、音楽コンテンツの海賊版とそのダウンロードが横行していた時代に、それらの違法行為に対するソリューションとして創業したのが始まりです。音楽コンテンツを合法的にいつでもアクセスできるサービスを構築し、そこから得た利益を権利保持者に分配する、というビジネスモデルを確立しました。これにより、アーティストは作品への対価を得られるように、人々はより便利に音楽を楽しめるようになったわけです。
大まかなサービスの特徴としては、有料サブスクリプションの「プレミアム」と、無料で聴取できる「フリープラン」に分かれています。フリープランでは、無料である代わりに楽曲間に広告を挟み込み提供しています。
Spotifyは、2008年に欧州でサービス提供を開始しました。2011年から米国で、2016年秋からは日本でも展開。近年はアフリカや中東などでも続々とサービスを開始し、現在180以上の国と地域で、5億人もの月間アクティブユーザーにご利用いただいています。
日常生活のより多くの場面でメディア接触が可能に
まず、デジタル音声サービスが他と大きく異なるのは、サービスを利用する時間です。これまでのメディアでは、サービスにかけられる時間はほぼ可処分時間に限られていましたが、デジタル音声サービスの場合は、スマートフォンとイヤホン(あるいはスピーカー)を使用したオフスクリーン状態が前提のため、より多くの生活時間で接触・利用できるようになりました。
そうしたデジタル音声サービスの特徴を背景に、デジタル音声広告市場も飛躍的に成長しています。日本のデジタルオーディオ広告市場は2022年から5年間かけて11%成長し、2027年には約3億7,200万ドル(約500億円)規模にまで到達することが予想されています(IAS - The 2023 Industry Pulse Report調査より)。
そして今回、当社は心理生理学的測定を行っている調査会社・MindProberと共同で「Sonic Science 2.0」という調査を実施しました。これは、米英両国のSpotifyユーザー計426人を対象に、「皮膚電気活動」を測定し、デジタル音声に対する聴取態度を可視化する試みです。
具体的には、被験者には通勤、仕事、ワークアウトなど様々なシチュエーションで、Spotifyのプレイリストを聴いてもらい、ハンドセンサーを使って発汗量を測定。それと同時にアンケート調査を実施し「参加者の活動」「感情」「広告想起」「購買意向」などについて情報収集を行いました。
その結果、明らかになったのは「Spotifyで音楽を聴くことで気分が高揚する」ということです。インタビュー調査では、対象者の3分の1がSpotifyを聴くことで「ハッピーな気分」になり、かつ、全体の4分の1が「落ち着く」と答えました。また、日本のZ世代とミレニアル世代の65%はデジタル音声コンテンツを一種の「メンタルヘルス」のために活用していることもわかっています。
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- この記事の著者
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三ツ石 健太郎(ミツイシ ケンタロウ)
早稲田大学政治経済学部を2000年に卒業。印刷会社の営業、世界一周の放浪、編集プロダクション勤務などを経て、2015年よりフリーランスのライターに。マーケティング・広告・宣伝・販促の専門誌を中心に数多くの執筆をおこなう。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
提供:スポティファイジャパン株式会社
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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