The Trade Deskは、動画配信サービス（OTT）の利用動向調査の結果を発表した。なお同調査では、プロが制作した番組やライブストリームコンテンツを提供する動画配信サービスをOTTと定義している。

日本のOTT視聴者は4,000万人にのぼる

　調査の結果、OTTプラットフォームの日本における視聴者は4,000万人を超え、毎週累積で1億7,700万時間をストリーミングコンテンツに費やしていることがわかった。

　過去3ヵ月間でコンテンツを視聴するために時間を費やした行動を尋ねたところ、最も多く挙げられたのが「OTTでの視聴（38％）」に。2位以降は「YouTube（34％）」「ソーシャルメディア（33％）」「地上波TV（14％）」が続いた。

約60％のOTT視聴者が広告付きのコンテンツを利用

　次に、OTTコンテンツの視聴に使用したデバイスを調査。すると、トップ3は「PC（52％）」「スマートフォン（44％）」「コネクテッドTV（33％）」となった。

　またOTTプラットフォームにアクセスする方法について、59％のOTT視聴者が広告付きの動画コンテンツ（「広告型動画配信のみ」「両方」の合計）を利用していた。

OTT広告の受容度、若年世代が高い傾向に

　続いてOTT広告の受容度を調べた。するとOTT視聴者の62％が広告を見ても構わないと回答しており、1時間の無料コンテンツ内で受容できる平均広告数は2.4個となった。年代別に見ると、Z世代とミレニアル世代はOTT広告の受容度が高い結果となった。

　88％のOTT視聴者は、今後12ヵ月以内に「無料の広告付き動画配信サービスの利用を継続する」「有料版から無料版に移行する」「既存の定額制動画配信サービス（SVOD）を解約する」といい、無料の動画配信サービスの利用意向を示した。

　また動画配信サービスのサブスクリプションにおいて、視聴者が支払っても構わないと月額料金は平均2,511円だった。動画配信サービスに課金しても構わない人のうち34％が、月額料金1,000円未満を希望した。

【調査概要】
調査手法：インターネット調査
調査期間：2022年8月15日（月）～9月5日（月）
調査対象：過去3ヵ月にOTTを視聴した、日本在住の15～69歳の男女1,500名
実査機関：調査会社Kantar

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