インフルエンサー施策を含む統合プランニングにも注力する電通デジタル
MarkeZine編集部（以下、MZ）：まず皆さまのご経歴と、現職での業務について教えてください。
魚：私はPR会社勤務を経て2020年に電通デジタルに入社しました。現在は関西で日用品や化粧品領域などを担当しています。インフルエンサーマーケティングをはじめ、デジタル周りの全般的な戦略の提案をクライアント企業に対して行っています。
渡邉：私は事業会社でデジタルマーケティング業務、総合代理店で営業の仕事を経験した後、電通デジタルに入社しました。2021年からは、主に化粧品やヘアケア領域のクライアント企業を担当し、メディアプランニングを含めた統合提案をしています。
さらに並行して、事業部内でインフルエンサー施策の浸透を目的としたプロジェクトのリーダーも担当しています。AnyMind様との取り組みをはじめ、インフルエンサー施策をプランニングできる人材を事業部全体で育てる取り組みに力を入れています。
（写真右）同社 メディア＆コミュニケーション アカウントプランナー 渡邉 理沙氏
相田：私はAnyMind Japanに2019年7月、インフルエンサーマーケティング事業部立ち上げのタイミングで参画しました。セールスや現場のマネージャーを経験した後に2022年7月からはインフルエンサーマーケティング事業部の営業統括を務めています。営業組織全体を見るほか、電通デジタル様をはじめとした代理店様との協業拡大をミッションとして、日本国内のマーケットを担当しています。
中長期の戦略が構築しづらい PDCAが難しいインフルエンサーマーケティング
MZ：多くの企業からご相談を受ける立場として、従来のインフルエンサーマーケティングが抱える課題にはどのようなものがあるとお考えですか。
魚：PDCAを回そうとした際の難易度の高さが課題だと考えています。これが原因で、インフルエンサー施策は単発で終わってしまうケースも少なくありません。
その要因には、インフルエンサー施策が他の広告施策と異なり、その商材が受け入れられるかはシーズンやターゲットによって大きく変動してしまうことが挙げられます。これにより、ユーザーのニーズをきちんと汲み取ったプランニングと、実行後に得られた示唆を次に活かすアクションが難しくなっていると考えています。
渡邉：一つのクライアント企業に対して、私たちが扱うのはインフルエンサー施策だけではありません。同時並行で様々な施策を行う中で、どの施策にどれくらいの予算を投下するかを判断するためには数値が非常に重要になります。しかしながら、インフルエンサー施策は見える数値が多いため、どの数値で施策を評価していけばいいのかを判断しにくいと感じています。
他のチャネルも含めた統合的な提案をするためにも、インフルエンサー施策の定量的なデータを明確に捉えることが必要になります。
