シャンプー・トリートメントが史上初の総合大賞に
アイスタイルは2025年6月11日、「@cosmeベストコスメアワード2025上半期新作ベストコスメ」を発表した。同アワードでは、2024年11月1日から2025年4月30日に発売された新商品から、消費者の口コミをもとに支持された化粧品を総括し表彰している。
2025年の総合大賞には、花王のTHE ANSWER「スーパーラメラシャンプー&EXモイストトリートメント ＦＯＲ ＤＡＩＬＹ ＤＡＭＡＧＥ」が輝いた。シャンプー・トリートメントが総合大賞となったのは、同アワード史上初めて。THE ANSWERは発売から7ヵ月で累計出荷本数100万本を突破している。
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「LINE通知メッセージ」が大幅リニューアル
LINEヤフーは、「LINE通知メッセージ」を法人向けに大幅リニューアルし、新たな機能と料金プランの提供を開始した。
「LINE通知メッセージ」は、企業からユーザーへの荷物の配送予定や公共料金の案内など、重要なお知らせをLINE上で配信できるサービスだ。企業が保有する電話番号とLINEに登録されているユーザーの電話番号をマッチングによって、友だち追加されていないユーザーにもメッセージを配信できる。
リニューアルにより、配信可能なメッセージの種類は従来の22種類から約70種類へと大幅に拡大された。新たに、発送関連のお知らせや会員登録完了のお知らせ、注文完了のお知らせなどの通知が可能だ。
同時に新たなAPIとしてテンプレート機能を導入し、各企業がメッセージフォーマットを個別作成し、審査を受ける手間を省略した。LINEヤフーが用意した用途別テンプレートを活用すれば導入時のUX審査が不要となり、テンプレートを選択して項目に沿って情報を登録するだけでメッセージが作成できる。
AI検索からの流入データを可視化
Faber Companyは、SEO・コンテンツマーケティング支援プラットフォーム「ミエルカSEO」に、AI検索からのサイト流入データを可視化する機能を追加した。アップデートにより、ChatGPT、Gemini、PerplexityといったAIツールからの流入状況を把握が可能となる。
新機能はミエルカSEOの「サイトレポートサマリー」内で提供される。新たに「AI Search（AI検索）」という流入元カテゴリーが加わり、AIツールからの流入が自然検索や広告などの流入経路とともに一覧表示される仕様である。これにより、従来のSEOレポートでは見落とされがちだったAI経由のユーザー行動を把握できる。
「電通スポーツ＆エンターテインメント」グローバル展開へ
電通グループは「電通スポーツ＆エンターテインメント（以下、電通S&E）」をグループ横断のイニシアチブとして、グローバルに展開すると発表した。電通S＆Eでは国内外のケイパビリティを集約し、スポーツとエンターテインメントの力をコンテンツに内在するビジネス機会を活用する。
これにより、日本、米国、イギリス、アジア、中東・北アフリカなどの主要地域の拠点をつなぎ、ハリウッドの大作映画や世界的なスポーツイベントから、ゲームを活用した広告やイベント体験まで、コンテンツの可能性を最大化しながらアクティベーションや事業機会を創出。同取り組みの一環として、電通と電通アニメソリューションズは共同で「dentsu anime solutions」ブランドを立ち上げ、本格的に海外展開を図る。北米、中国、東南アジアの海外3拠点を中心とした複数市場で、アニメコンテンツを軸とした統合的なマーケティングソリューションを提供する予定だ。
また2023年に立ち上げた「dentsu Sports Analytics（電通スポーツ・アナリティクス）」では、既存の北米、欧州、APAC市場に加えて、中東・北アフリカ地域に展開する。
NTTドコモがCARTA HDを連結子会社化
NTTドコモは2025年6月16日、デジタルマーケティング支援事業を手がけるCARTA HOLDINGS（以下、CARTA HD）の普通株式等に対する公開買付けを実施し、同社を連結子会社化すると発表した。同時に、CARTA HDの親会社である電通グループとの3社による業務資本提携契約を締結する。
ドコモは今回の公開買付けを通じて、CARTA HDが保有する一人ひとりのIDに紐づくオンライン・オフラインの様々な大規模データと、CARTA HDの持つメディアとのタッチポイントや広告配信運用のノウハウを組み合わせ、戦略・戦術立案から施策実行、効果検証までのマーケティングプロセスを横断的にSingle IDで実行できる「Single ID Marketing」を実現する。
一方、電通グループは同提携により、CARTA HDの強みとドコモの会員データを掛け合わせた新たなソリューションを開発・提供できる体制を構築。また、ドコモの全国拠点ネットワークを活用することで、日本各地での事業機会拡張も見込んでいる。これにより、ドコモとの協業に限らず、dentsu Japan内での事業シナジー促進とデジタルマーケティング領域のさらなる強化を図る。
