インハウス制作体制の確立が、良質な作品を量産する鍵に
課金ユーザーを増やすためには、質が高く、かつ十分な量の作品を継続的に供給する制作体制の確立が不可欠だ。しかし、ここにも課題はある。
COL JAPANの武川氏は、ショートドラマを制作できる場所、体制、人材、そして資金面において、北米と中国が大幅に先行していると指摘する。
中国にヘッドクォーターを置き、北米の「ReelShort」、中国の「Elephant」、東南アジアの「Sereal+」といった姉妹アプリを展開。日本市場向けにショートドラマアプリ「UniReel（ユニリール）」を2024年11月26日にリリース。日本の強みであるキャスティングを活かしたオリジナル作品制作に注力。
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「北米では、シナリオユニオンのストライキやコロナ禍でスタッフに余裕ができた時期にショートドラマ制作が急増したため、制作に関する理解度が非常に高いです。しかし、日本ではまだ肩身が狭い状況だと感じています。スタッフの手配や道路使用許可などの申請にも手間がかかり、撮影に入るまでに最低1ヵ月は必要です」（武川氏）
そんな中でGOKKOは、制作体制のインハウス化を進め、505坪の縦型ショートドラマ専用の自社スタジオを建設した。これにより、企画、脚本、製作、投稿、分析まで自社で行うことで、PDCAを高速で回し、ヒット率の改善につなげているという。
この体制は、インハウスでの制作や公式YouTubeアカウントの保有が一般化し、ハリウッドに次ぐ制作基盤を築いている韓国をモデルにしているという。
「ゆくゆくは、湾岸エリアに映画村を作りたいと考えています。我々だけでなく業界全体で協力して取り組みたいです」（田中氏）
他にも、SNSの切り抜きなどから「たまたま流れてきて見る」視聴習慣から、「ショートドラマを見る」ことが余暇の最初の選択肢となるような視聴習慣の形成が課題であること。マス層へ広げるためには、マスメディアで知名度の高いキャストを起用する重要性などが、議論された。
急成長するショートドラマが、今後どのようにコンテンツ視聴習慣を変えていくか。今後の動向が注目される。
