CPA68%削減！ 獲得広告で顕著な効果を発揮する「未来購買予測」の活用事例
MarkeZine：「未来購買予測」による実際の効果事例を教えてください。
田中：小売、通信、化粧品、飲料など幅広い分野でCPA改善効果を発揮しています。「未来購買予測」によって68%ものCPA削減に成功した事例もあります。
また、ある美容系企業ではAIが出したスコアごとに実際のCVRを計測しました。すると、スコア70点のリストのほうが30点のリストより、CVRが3倍も高い結果に。AIによるスコアリングの精度が証明される実績となりました。
MarkeZine：となると、「未来購買予測」導入時にはスコアが高いリストのみに配信したほうがよいのでしょうか？
田中：そこは配信のボリュームを取るか、効率性（質）を取るかの見極めが重要になります。お客様の戦略次第で判断は変わってくるでしょう。配信ボリュームと効率性のバランスは重要な論点ですので、お客様の目標CPAや予算に応じて考える必要があります。
MarkeZine：なるほど。「未来購買予測」の導入が特におすすめの企業や商材はありますか？
田中：ダイレクトレスポンス広告で、獲得にこだわられている企業様にぜひご活用いただきたいです。その中でも「未来購買予測」の強みを活かしやすいのは、単価が高く、検討期間が長い商材。不動産や教育など、じっくり比較しながら決める商材は特に相性がいいです。
「メディア」「データ」「AI」すべての相乗効果で広告事業全体の成長を目指す
MarkeZine：最後に「未来購買予測」や楽天の広告事業について、今後の展望をお聞かせください。
田中：「未来購買予測」は従来のデモグラフィック情報に基づくセグメントとは大きく異なる概念です。購買データ×AIによる精緻な予測で、ダイレクトレスポンス広告におけるROI最大化に貢献できるよう、今後もソリューションを進化させていきます。なお、楽天グループに求められているのはやはり「購買データを起点にした開発」だと考えていますので、その軸をブラさずに改良を重ねていきたいですね。
また、広告事業全体としては「メディア」「データ」「AI」の3つすべてを継続的に進化させる計画であり、これからも変わらない目標です。直近では「楽天モバイル」の契約者が増加していますので、この「メディア」と「データ」の拡張が、AI技術のさらなる進化へとつながっていくことを期待しています。どれかではなく、すべて。足し算ではなく、掛け算。楽天は成長の好循環で、提供価値を最大化させていきます。
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・楽天の広告商品に関するお問い合わせはこちらの問い合わせフォームから※1 楽天会員数：ID登録完了後1回以上ログインをしたことのあるID（退会者除く）
※2 2024年度（2024年1月～12月期）。国内EC流通総額（一部の非課税ビジネスを除き、消費税込み）＝楽天市場、楽天トラベル（宿泊流通）、楽天ブックス、楽天ブックスネットワーク、楽天Kobo（国内）、楽天GORA、楽天ファッション、ドリームビジネス、楽天ビューティ、Rakuten24 などの日用品直販、楽天Car、楽天ラクマ、楽天リーベイツ（Rebates）、楽天マート、楽天チケット、クロスボーダートレーディング等の流通額の合計。Q2/23より、国内EC流通総額の定義などを一部見直し。これに伴い遡及修正を実施。Q3/23～楽天ペイ（オンライン決済）事業をインターネットサービスセグメントからフィンテックセグメントへ移管。
※3 クロスユース率：過去12か月間における2サービス以上利用者数／過去12か月間における全サービス利用者数(楽天ポイントが獲得可能なサービスの利用に限る)
※4 楽天で取り扱っているデータは個人情報保護法のもと、統計処理を行っております。
