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「自動入札管理ツールは食器洗い機のようなもの」
ニーズはあるが本格的な普及に至らない現実

自動入札管理ツール市場の今後

 最後に今後の市場について予想してみたい。

 業界の有識者は、自動入札管理ツールの今後の機能的拡張の可能性としては、大きく分けて次の2つの発展があるという。

  • リスティング広告以外の広告にも対応
    現在リスティング広告を中心とした自動入札に対応している各種ツールが、ディスプレイ広告を含めた多種多様な広告フォーマットに対応し、企業のオンラインマーケティング全般の統合管理型プラットフォームになる形での発展。
     
  • リスティング広告全般を自動化
    トランスコスモスの取り組みなど一部に見られるような、購入するキーワード選定、広告文の作成、調整からキーワード入札と入札後のコントロールまでのリスティング広告運用業務全般を自動化する形での発展。

 過去数年間で、企業のオンラインマーケティング活動におけるPDCAサイクルは、テクノロジーの進化に伴い急速な発展を遂げているのは周知の事実だ。そのため、自動入札管理ツールもこれに適応すべく機能的な進化を続けていくことが考えられる。

 しかし、これまで書いてきたように自動入札管理ツールを取り巻く状況は決して楽観視できるものではない。

 コストの問題や、ターゲットとなる対象が、ある一定以上のキーワード出稿ボリュームがあり、かつ競合が多い状況にあるような広告主にとどまっているというボトルネックを改善する必要がある。ただ、前述した発展を遂げていくことで相対的な導入コストが低下し、より幅広く普及していくことも期待できる。

 テクノロジーの進化により、今まで以上に高度なオンラインマーケティングが実現できる環境になることは間違いないだろう。その高度なオンラインマーケティング施策を実現するために、自動入札管理ツールが持つ機能はこれから確実に求められていくが、商習慣の問題などビジネスとして発展させていく際の障壁が高い現実もある。これらの課題にどう折り合いをつけ、市場が広まっていくのか今後も注目していきたい。

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この記事の著者

野下 智之(ノシタ トモユキ)

株式会社デジタルインファクト 代表
ExchangeWire.jp 編集長

1983年設立の市場踏査会社、株式会社シード・プランニングの独立プロジェクトとして、2014年10月にデジタルインファクト(Digital InFact)を設立、2016年4月に法人化。

デジタル領域を対象とする市場・サービス...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2009/06/02 11:00 https://markezine.jp/article/detail/7229

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