オリコムは、首都圏および関西に住む人を対象に実施した「広告の純粋想起」に関する調査結果（2026年6月）を分析し、純粋想起された電車内の広告を見た後に関連行動を取ったと回答した割合を算出した。なお同調査は、2026年9月24日に発表された「【調査レポート】電車内広告の純粋想起は『延べ出稿日数』と『出稿の新しさ』に関連」の続報となり、別設問の結果を分析したもの。

広告を見た生活者の行動率は全体で60％

　まず、純粋想起された広告について、広告を見た後に「調べる」「検討する」といった何らかの関連行動を行ったと回答した割合は全体で60％だった。首都圏と関西では出稿実態が異なるが、同一回答者による複数回答を考慮した分析の結果、首都圏と関西の間に統計的に有意な差は認められなかった。

首都圏では、15～29歳で行動率が高い

　次に、首都圏と関西それぞれで、行動率を年代別に調べた。関西では年代による統計的に有意な差は認められなかったが、首都圏では年代全体で統計的に有意な差が認められた。

　行動内容別に見ると、首都圏の「広告内容について調べた」割合には年代全体で統計的に有意な差が認められ、15～29歳では51％と過半数になった。

関西では男性の行動率が女性より高い

　性別で見ると、関西では男性の行動率が68％、女性が48％と、男性のほうが有意に高い結果となった。一方、首都圏では男性が63％、女性が56％で男性のほうが高かったものの、統計的に有意な差は認められなかった。

広告内容の業種別に行動率を集計

　続いて、純粋想起として回答された広告主・銘柄を業種別に分類した（回答数が29以上の業種のみ掲載）。そのうち、全体の行動率である60%以上となった業種を、以下の表に示した。「BtoB」の行動率は83％で、「広告内容について調べた」割合は59％だった。ただし、「BtoB」の回答数は29件であり、29件を分母とした場合、1件は約3.4ポイントに相当する（標本数が限られるため、参考値）。

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