電通ソーシャルラボは、全国の15～59才の男女を対象に6月と9月に調査を実施し、1035件のサンプルをもとに、ソーシャルメディアが企業ブランドや消費に与える影響についての分析を行った。

　企業ブランドや商品に対してソーシャルメディア上で行っている活動をたずねたところ、「書き込む」「写真や動画を投稿する」「SNSを通じて人に勧める」などの積極的な情報発信をしたことがある人は、インターネット利用者の1割に満たないのに対して、mixiの「イイネ！」ボタンやFacebookの「いいね！」ボタンを利用した経験がある人は3割近くにのぼっている。

SIPSモデルによる「参加レベル（Participate）」とソーシャルメディア上での活動経験
（n=762ネット利用者）

※：SIPSモデル：電通モダンコミュニケーションラボが提唱したソーシャルメディアにおける
生活者消費行動モデル概念。Sympathize（共感）、Identify（確認）、Participate（参加）、
Share & Spread（共有・拡散）という行動パターン。

　ソーシャルメディア上のクチコミによって購買に何らかの影響を受けている人は、インターネット利用者の4割に達し、その傾向は若い世代ほど顕著になっている。購買に影響を与えるクチコミとしては、専門家の発信と、友人・知人の発信の影響力はほぼ同程度であり、他人（一般人）や有名人の発言よりネット利用者の購買に影響を及ぼすことが明らかとなった。

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