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様々なデータを統合して、自社IDを生成、管理。AdTruthが提案するオーディエンス価値の向上とは?

 スマートフォンでのブラウザ訪問とアプリ訪問で同じデバイスを検出し、同一ユーザーを推定する技術、AdTruth DeviceInsight。2010年のリリース後、国内ではYahoo! JAPANやCyberZ、アドウェイズなど導入企業が増えている。2015年4月、41st Parameter社は企業が有するID群をすべてつなげられるデータリンケージシステム、AdTruth Resolve(アドトゥルース レゾルブ)を新たにリリースした。その有用性について、同社のHead of AdTruth, Japan、鳥井武志氏と、国内第1号の導入企業となった株式会社インタースペースのシステム企画部 副部長、日向瑞貴氏に話をうかがった。

金融サービスでの不正検知システムの知見を広告領域へ

MarkeZine編集部(以下、MZ):今、生活者はさまざまなデバイスを自由自在に使いこなし、その流れの中で一貫したサービスを受けたいという潜在ニーズも高まっています。こうした状況に対応できるのが、AdTruthの技術だと認識していますが、まずは先行して展開されているAdTruth DeviceInsight(以下、DeviceInsight)の特長を教えていただけますか?

左:株式会社インタースペース システム企画開発部 副部長 日向(ひなた)瑞貴氏
右:41st Parameter社 Head of AdTruth, Japan 鳥井武志氏

鳥井:DeviceInsightは、デバイスの持つ情報を統計的アルゴリズムで処理して、ユーザーが使っているデバイスを推定し、IDを生成する技術です。

 例えばスマートフォンが一般化した今、よく課題となっているのは、ブラウザとアプリをまたぐと、同じユーザーでも別々にしか認識できないことですね。DeviceInsightは、プライバシー情報やデバイス識別情報を取得せずに、同じユーザーだと検出することができます。

MZ:41st Parameterでは、どういった背景からDeviceInsightの開発にいたったのですか?

鳥井:2004年に米国で設立した当社は、元々は金融サービス向けに、不正なカード利用やアカウント乗っ取りなどを見つけるオンライン不正検知システムを提供していました。ここで培ったアルゴリズムと知見を、個人情報を使わないデバイス推定の技術に反映させて、広告マーケティング向け事業を開始しました。2010年のことですね。

あらゆるID情報を結びつけるAdTruth Resolve

MZ:金融領域での不正検知という、かなりクリティカルな部分で企業のサポートをされてきたのですね。DeviceInsightは、どのような事業者に導入されていますか?

鳥井:アドネットワーク、パブリッシャー、アプリなど、デジタルマーケティング事業を行う企業が中心です。国内外で、大手企業を含めてすでに多数のネットサービス事業者に使っていただいています。ちなみに当社は、2013年にExperianの傘下となり、今ますますグローバル展開を拡大させているところです。

MZ:では、リリースされたAdTruth Resolve(以下、Resolve)について、詳しく教えていただけますか?

鳥井:Resolveは、ひと言でいうとデータのリンケージシステムです。DeviceInsightでは、同一デバイスにAdTruth独自のIDとしてDeviceInsight ID(以下、DI ID)を付与し、その情報を導入企業が管理・活用しています。ただ、多くの企業では元々、ログインIDやCookie、IDFAといったさまざまな情報を保有しており、その管理や同一性の検出がとても困難な状況でした。

 ならば、これらをすべてつなげられるリンケージシステムを開発し、DI IDも含めてまとめて整理できるようにしようと考えたのです。これにより、ユーザーを高度に可視化することが可能になります。

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データをどうつなげるか、ルール設定こそ重要

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2015/11/24 08:00 https://markezine.jp/article/detail/23288

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