縦組織の横展開で専門的かつ統合的な支援を提供

　「時代の先端にフィットしたコミュニケーションを創出し続けること」を会社のミッションとして掲げるGMO NIKKO株式会社。その意味で、生活者にとっても企業にとっても、コミュニケーションインフラとして確立されているLINEを活用したマーケティングは必然的に取り組むべき命題であると、同社のメディアマーケティング本部 本部長である佐々木氏は言う。

　運用型広告を得意とするGMO NIKKOでは、LINEに関して、営業・運用・メディア・クリエイティブなどの組織を横断したプロジェクトチームを編成。LINE Ads Platform（以下、LAP）だけでなくLINE ビジネスコネクト（以下、ビジネスコネクト）やLINE公式アカウント、LINEスタンプなどLINEの様々なソリューションの効果的な活用方法をユーザー視点でトータルに提案できることが同社の特長である。

　同社の広告事業本部 マーケティングソリューション部の萩坂氏は、こうした組織体制について「我々が、LINEの情報収集を横軸で行うのは、次々とプロダクトがリリースされるLINEをそのスピードに合わせてトータルで活用できる体制を整えるため。我々にとっては、LINEもマーケティングの一つの手段であり、クライアントとユーザーのコミュニケーションを成立させることを一番に考えています」と話す。

新規顧客の獲得だけがLINEのメリットではない！

　LINEが国内で有する月間利用者数は、約7,100万人。国内におけるDAU／MAU率が84％にも上る巨大なコミュニケーションインフラは、現状ではLINEの他にないだろう。LINEの最大の強みとして真っ先に挙げられるのが圧倒的なリーチ力であるが、同社としてもこの点をLINEの強みとして位置付けている。

　萩坂氏は、LAPを含めLINEの各種プロダクトを組み合わせることにより、総合的なマーケティングが行えることをメリットと考えているそうだ。

　「ダイレクトレスポンス系のネット広告は、通常だと新規の顧客獲得がメインです。ですが、新規顧客の獲得だけでは、広告主の事業拡大および売上の向上が実現できません。その点ユーザー数の多いLINEでは、新規で獲得した顧客をLINEの各種プロダクトと連携させ、リテンション型・エンゲージメント型の広告へ発展させることもできます。既存顧客の満足度向上やナーチャリングもできる点が魅力的です」（萩坂氏）