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【特集:LINE活用】パートナー企業が語るビジネスへの影響と進化(PR)

【ブロック率70%減】GMO NIKKO流、統合的なLINE活用でエンゲージメントを向上させる方法

 「LINE Ads Platform」を扱う代理店企業は多くあるが、GMO NIKKOが提案するソリューションはLINEのプロダクトを統合的に活用できる点に特長がある。新規の顧客獲得だけでなく、その後のエンゲージメントの向上から既存顧客のアップセルまでもカバーする「LINE Ads Platform」は、代理店としてもコミュニケーションデザインが楽しくなるプラットフォームだという。同社の取り組みと、LINE公式アカウントの友だちを増やすことができる「LINE Ads Platform」の新メニュー「CPF」について話をうかがった。

縦組織の横展開で専門的かつ統合的な支援を提供

(左)GMO NIKKO株式会社 メディアマーケティング本部 本部長 佐々木要氏(右)GMO NIKKO株式会社 広告事業本部 パートナーソリューション部 エグゼクティブマネージャー 萩坂拓也氏
(左)GMO NIKKO株式会社 メディアマーケティング本部 本部長 佐々木要氏
(右)GMO NIKKO株式会社 広告事業本部 マーケティングソリューション部 エグゼクティブマネージャー 萩坂拓也氏

 「時代の先端にフィットしたコミュニケーションを創出し続けること」を会社のミッションとして掲げるGMO NIKKO株式会社。その意味で、生活者にとっても企業にとっても、コミュニケーションインフラとして確立されているLINEを活用したマーケティングは必然的に取り組むべき命題であると、同社のメディアマーケティング本部 本部長である佐々木氏は言う。

 運用型広告を得意とするGMO NIKKOでは、LINEに関して、営業・運用・メディア・クリエイティブなどの組織を横断したプロジェクトチームを編成。LINE Ads Platform(以下、LAP)だけでなくLINE ビジネスコネクト(以下、ビジネスコネクト)やLINE公式アカウント、LINEスタンプなどLINEの様々なソリューションの効果的な活用方法をユーザー視点でトータルに提案できることが同社の特長である。

 同社の広告事業本部 マーケティングソリューション部の萩坂氏は、こうした組織体制について「我々が、LINEの情報収集を横軸で行うのは、次々とプロダクトがリリースされるLINEをそのスピードに合わせてトータルで活用できる体制を整えるため。我々にとっては、LINEもマーケティングの一つの手段であり、クライアントとユーザーのコミュニケーションを成立させることを一番に考えています」と話す。

新規顧客の獲得だけがLINEのメリットではない!

 LINEが国内で有する月間利用者数は、約7,100万人。国内におけるDAU/MAU率が84%にも上る巨大なコミュニケーションインフラは、現状ではLINEの他にないだろう。LINEの最大の強みとして真っ先に挙げられるのが圧倒的なリーチ力であるが、同社としてもこの点をLINEの強みとして位置付けている。

 萩坂氏は、LAPを含めLINEの各種プロダクトを組み合わせることにより、総合的なマーケティングが行えることをメリットと考えているそうだ。

 「ダイレクトレスポンス系のネット広告は、通常だと新規の顧客獲得がメインです。ですが、新規顧客の獲得だけでは、広告主の事業拡大および売上の向上が実現できません。その点ユーザー数の多いLINEでは、新規で獲得した顧客をLINEの各種プロダクトと連携させ、リテンション型・エンゲージメント型の広告へ発展させることもできます。既存顧客の満足度向上やナーチャリングもできる点が魅力的です」(萩坂氏)

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友だち追加後のブロック率が70%減!

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マチコマキ(マチコマキ)

広告営業&WEBディレクター出身のビジネスライター。専門は、BtoBプロダクトの導入事例や、広告、デジタルマーケティング。オウンドメディア編集長業務、コンテンツマーケティング支援やUXライティングなど、文章にまつわる仕事に幅広く関わる。ポートフォリオはこちらをご参考ください。

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