SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

定期誌「MarkeZine」

第64号(2021年4月号)
特集「あなたの知らないZ世代」

定期誌購読者なら
誌面がウェブでも読めます

【特集:LINE活用】パートナー企業が語るビジネスへの影響と進化(PR)

セプテーニが語る、広告主がLINE Ads Platformを支持する理由

 LINEが広告プロダクト開発を本格化させたころから、同社と密に関係を築き、プロダクトの充実と発展に貢献してきたセプテーニ。3,000以上の企業・ブランドに導入されている「LINE Ads Platform」のセールスパートナーとしても、ゴールドの座に輝いた。Septeni Japan株式会社の前田和義氏と中川竜太氏に、多くの広告主が支持するLINEの運用型広告配信プラットフォームの特長と強みを聞いた。

業務標準化によってコンサルタントを下支え

MarkeZine編集部(以下、MZ):今回は、各プラットフォームの運用型広告に関して豊富な実績のあるセプテーニに、多くの企業やブランドが導入する「LINE Ads Platform(以下、LAP)」の特長や運用状況を聞いていきます。まず、お二人の業務内容をうかがえますか?

前田:私はLAPをはじめとしたLINEの広告を扱う部署の責任者を務めています。広告主と向き合いパフォーマンスを最大化させることはもちろん、マーケットの変化やLINE社側のアップデートなどの変化に合わせて、中川のチームやクリエイティブチームと共に組織や社内オペレーションのアップデートを推進しています。

中川:私は前田と同じ第二メディア本部の中の、パフォーマンスデザイン部という部署で、LINEをはじめとする運用型広告のコンサルティング業務の標準化や自動化を推進しています。

MZ:運用コンサルタントの後方支援のような業務ですか?

中川:そうですね。広告配信データを分析・活用したり、社内用の運用サポートツールを開発したりして、コンサルタントの作業時間を削減して付加価値が高い業務に時間を使えるように努めています。各コンサルティング部門に横断的に関与しながら、複数のプラットフォームの運用を底上げしており、LAPに関してもリリース初期から当社独自の強みを出せるような取り組みを行なっています。

Septeni Japan株式会社 第二メディア本部 ソリューション&マーケティング部 マネージャー 前田和義氏(左)同本部 パフォーマンスデザイン部 マネージャー 中川竜太氏(右)
Septeni Japan株式会社 第二メディア本部 ソリューション&マーケティング部 マネージャー 前田和義氏(左)
同本部 パフォーマンスデザイン部 マネージャー 中川竜太氏(右)

MZ:御社はプラットフォーマーが提供する運用型広告に強い印象ですが、LINEとの関係性を教えてください。

前田:2010年にソーシャルメディア専門の組織を立ち上げ、Facebook をはじめ、各SNSやニュースアプリ、ポータルサイトの運用型インフィード広告の運用に注力してまいりました。国内最大級のユーザーを持つLINE社にも広告開始前からアプローチを続けており、2015年後半よりLAPの企画・開発からご一緒させていただいています。

媒体社のマネタイズにも関わるパートナーとして

MZ:それは、LINE社や他の媒体社が自社内でプロダクトを固める前から、ということですか?

前田:はい。これまでの経験から、インフィード広告はメディアそれぞれの特性に合った「クリエイティブ」を制作することが重要ということを認識していたため、プロダクトが固まる前からアプローチさせていただくようにしています。

 LINE社に対しても同様に、LAPが2016年6月に正式リリースする前から、同事業部の方々とやり取りしていました。

MZ:実績とノウハウはもちろん、早い段階からLINE社とタッグを組んでいること自体が御社の強みであるわけですね。

前田:広告主からも、媒体に精通した上で提案できている点は、当社の強みとして少なからず評価いただいていると思います。

MZ:プロダクトの開発段階から、中川さんのパフォーマンスデザイン部は関わっているのですか?

中川:私の部署ではプロダクトリリース後からの関わりが多いですね。運用型広告ではPDCAを高速で回していくすのが基本ですが、実際にここ数年でインフィード型の広告商品が急激に増えています。今までの構造では、広告商品の増加にともなって作業(Do)の負荷が増えてしまうので、広告主に安定したパフォーマンスのサービスを提供するためには、Doの時間を圧縮してPlanとActionにより注力すべきと考えています。

 そこで、私の部署では、レポートのための数字集計や広告の⼊稿、そして運⽤調整などの作業を圧縮する仕組み作りをしています。この仕組みやツールが重要な役割を果たしているのは勿論ですが、コンサル経験が豊富な人材を集めて企画・開発・リリースを高速に行うことができる体制自体が当社の強みだと思います。

次のページ
未開拓のユーザーに接触できる大きな強み

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
【特集:LINE活用】パートナー企業が語るビジネスへの影響と進化連載記事一覧

もっと読む

関連リンク
この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング