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リクルート次世代事業開発室、KARTEを開発基盤に採用 リーン開発方式との相性を評価

 プレイドの提供するCX(顧客体験)プラットフォーム「KARTE」が、リクルートの次世代事業開発室において、中長期の新規事業開発の開発基盤に採用された。リクルートの次世代事業開発室として、特定のプラットフォームを採用するのは今回が初となる。

 次世代事業開発室は、リクルートの新規事業提案制度「Ring」の最終審査を通過した一部の案件の事業開発を担っており、「KARTE」をその開発基盤として、新規事業開発に取り組む。今後KARTEを活用することで、新規事業開発における検証サイクルの高速化を目指すという。

 リクルートの次世代事業開発室では、ステージゲート方式で事業開発を進める。半年に一度の審査会を設け、テストマーケティングなどの結果を受けて撤退するか継続するかを判断。すばやくアイデアをプロトタイプとして形にし、その実行によってデータを集め、その分析に基づいて再度アイデアのブラッシュアップを図る、リーン・スタートアップに近い発想で早期の事業化を見込む。

KARTEによる事業開発の検証サイクルのイメージ
KARTEによる事業開発の検証サイクルのイメージ

 「KARTE」は思いついた仮説をすぐに施策として実行し、リアルタイムでその効果を検証でき、「KARTE」で実行した施策の効果はユーザー毎に解析可能で、他のツールやデータベースとの連携も行いやすいことを長所としている。

 これまで「Ring」採択案件はそのオーナー毎に開発基盤を選択していたが、新規事業開発における検証サイクル高速化に貢献できるという点が評価され、今回初めて次世代事業開発室の共通の開発基盤として「KARTE」を採用した。

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2019/04/04 09:20 https://markezine.jp/article/detail/30781

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