チラシやPOPなど昔ながらの販促手法が今も大きな影響力を持っている小売業。しかし、デジタルサイネージやID-POSなどデジタルシフトは着々と進んでおり、メーカー側からも販促などマーケティング領域で連携しようとする動きが加速しています。
MarkeZine編集部では、定期誌『MarkeZine』第50号（2020年2月号）にて小売や流通の最前線で何が起きているのかを取材。「販促で起きる、デジタルシフトの胎動」をテーマに、リテールAIの活用やキリンが取り組む新たな販促を取り上げました。
定期誌『MarkeZine』とは？
定期誌『MarkeZine』は1年間の定期購読で、毎月1冊、トレンドテーマの特集を中心にマーケティング業界の潮流や識者が注目するトピックをお届けしています。
- 先進的な企業の経営判断を追体験できる
- 競合企業の事例やキーパーソンの考え方がわかる
- マーケターが実務で成果を出せるノウハウを学べる
特集「販促で起きる、デジタルシフトの胎動」
200社以上の企業が参画するリテールAI研究会の代表理事、田中雄策氏にはリテールにAIなどの最新テクノロジーがどの程度浸透しているのか、またその先にどんなマーケティングが可能になるかを解説していただきました。田中氏は特に顧客データの充実をキーに挙げ、売り場が商品を発見するメディアになることを指摘します。
キリンでは量販店と飲食店の2軸でデジタル販促を推進。取材した同社の皆巳祐一氏、永沢拓也氏、安藤毅氏によれば、リーチはできても購入が起きているのかいないのか、起きていない原因は何かといったより深い顧客データの把握が必要だとのこと。そして何よりも、メーカーとしてリテールと連携することの重要性が語られます。
福岡県を中心に大型小売店「TRIAL」を展開するトライアルホールディングスでは、ID-POSデータの取得やレコメンドによる商品マッチングなどの技術を開発するRetail AIを立ち上げました。同社の永田洋幸氏は、リテール側で取得したデータをメーカーと共有する未来を描きつつ、流通から無駄を省く必要があると強調されています。
定期誌『MarkeZine』第50号ではこの他にも、巻頭インタビューにて電通アイソバーの代表取締役社長、得丸英俊氏に「クリエイティブエクスペリエンス」についてのお話をうかがいました。CXが各社で同質化していく先のクリエイティビティの重要性とは？
定期誌について詳しく知りたい方は、ぜひ特設ページをご覧ください！
