電通とCARTA ZEROは、地上波テレビ広告をデジタル広告のようにリアルタイムで入札買付・運用できるサービスを8月中旬から提供開始する。
同サービスは、日本テレビが開発したアドプラットフォーム「Ad Reach MAX（アドリーチマックス）プラットフォーム」が提供する「AdRM Exchange」を通じて、日本テレビの地上波広告在庫を販売するものだ。
今回、電通はCARTA ZEROと連携し、「年齢や性別などの属性含有率」「サイト来訪などのユーザー行動特性」「リーチ拡大が可能な番組・時間帯の指定」などの多角的な条件での入札を実現するとともに、地上波テレビ広告のプラン二ング、DSP／SSPを通じた地上波テレビ広告の運用とレポートを行う。
また、電通が保有する独自ソリューションと「AdRM Exchange」を連携することで、テレビ出稿の高度な効果検証を行えるようになる。連携する独自ソリューションは以下の3つ。
- 独自データ基盤「People Driven Marketing / People Driven DMP」では、地上波テレビ広告接触後のサイト来訪効果を分析し、効果が高く見込まれる広告枠の分析と判定を行う
- テレビ実視聴データを用いた統合マーケティング基盤「STADIA360」では、テレビ視聴によるKPIへの効果検証を実現し、視聴者の行動喚起が見込まれる広告枠の分析と判定を可能にする
- AIを活用したテレビ視聴率予測システム「SHAREST」では、視聴率やリーチ獲得が見込まれる出稿枠の分析と判定を行う。
さらに「AdRM Exchange」と各DSP・SSPパートナーを、CARTA ZEROが開発した中間サーバ「MediaLinker powered by dentsu Japan」で接続することで、デジタル動画広告の標準規格である「VAST」（Video Ad Serving Template）に変換し、放送局と各パートナーとの接続コスト低減を実現する。将来的には、中間サーバを活用したテレビとデジタルの共通プランニングを可能にすることで、クライアントへの幅広い選択肢の提供を目指す。
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