日経BPコンサルティングは、ブランド価値評価調査「ブランド・ジャパン2020」の結果を発表した。

　同調査は、国内で使用されているブランドを「一般生活者編」と「ビジネス・パーソン編」にわけて評価するもの。2001年に第1回調査を実施し、今回で20回目となる。

生活者のブランドイメージでYouTubeが初のトップ

　一般生活者編「総合力」ランキングでは、96.8ポイントを獲得したYouTubeが初の首位を獲得。第2位にはLINEが、第3位には無印良品が入り、トップ10の10ブランド中、5ブランドが入れ替わった。

　新たにトップ10入りしたのは、LINEのほか、パナソニック（第4位）、カップヌードル（第8位）、キユーピー（第9位）、スターバックス コーヒー（第10位）。このうち、LINEとスターバックス コーヒーは調査開始以来、初めてのトップ10入りとなった。

　YouTubeはブランド力を構成する要素の中で、イノベーティブ（革新性）とコンビニエント（利便性）への評価が高く、イノベーティブランキングでは1,000ブランド中第2位。また、コンビニエントランキングでも第2位となった。さらに今回、強みのイノベーティブ、コンビニエントに加えて、アウトスタンディング（卓越性）とフレンドリー（親近性）のスコア向上が首位の獲得に貢献した。

　アウトスタンディング向上の理由としては、2018年にリリースされた独自のコンテンツが楽しめる「YouTube Premium」と音楽配信サービスの「YouTube Music」の浸透が挙げられる。なおフレンドリーの一要素である、「共感、フィーリングが合う」のスコアは全ブランド中1位となった。

2位 LINE

　第2位のLINEは、前回調査の第49位から大きく順位を上げた。

　メッセージングサービスでは国内の月間利用者数が8,100万人（2019年11月時点）を超えており、ニュースサービス、ゲーム、O2Oのクーポンサービス、決済サービス、旅行予約サービス、AIスピーカーのリリースなど一般生活者向けの事業展開において話題性の高い活動が続いた。

　その結果、「興味」「役に立つ」「使える」「時代を切りひらいている」といった指標が向上した。

3位 無印良品

　第3位の無印良品は、2019年に銀座にホテル、レストラン、食品売り場といった複数業態を取り扱う旗艦店を開業し話題となった。また、2017年の発売以来問い合わせが多かった「無印良品の小屋」の販売エリアを2019年4月から沖縄県を除く46都道府県に拡大したり、2018年に話題となった冷凍食品のアイテム数を、2019年に50種以上に取り揃えた。

　これらの活動が「共感」「注目感」の前回からの維持と、「品質感」の向上につながったとみられる。

4位 パナソニック

　第4位のパナソニックはここ数年、美容家電の人気が続いており、2019年は「ヘアードライヤー ナノケア」が美容誌やファッション誌のベストコスメに選ばれ、メンズ美容家電「ラムダッシュ」も話題となった。また、オリンピック・パラリンピックのワールドワイドパートナーを継続しており、2019年4月からのチケットキャンペーンなどが好評を得ている。

　これにより、高い「興味」「好感」「品質感」「ステータス感」を維持しつつ、「共感」「スタイリッシュ」を向上させた。

ブランド力が上昇したトップ3

　今回、総合力が最も伸びたのはLINE。次いで、新アトラクションの「ソアリン」が話題となったオリエンタルランド。さらに、2019年3月期で、売上高、営業利益ともに好調だったケンタッキーフライドチキンが続いた。

　総合力ランキングと上昇ランキングの上位では、デジタルを活用し、生活者に寄り添うブランドの活躍が目立った。

　今後も、生活者の視点に基づき、体験をデザインすることがブランド力向上において重要になっていくことが考えられる。

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