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定期誌「MarkeZine」

第62号(2021年2月号)
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定期誌『MarkeZine』特集

2021年のマーケティング戦略(プラットフォーマー/コンサル/エージェンシー編)

定期誌『MarkeZine』第61号(2021年1月号)では、32社のマーケターから2020年の振り返りと2021年の戦略についてコメントを集めた。本稿ではその中からアマゾンジャパン、Twitter Japan、TikTok For Business Japan、Facebook Japan、ヤフー、LINE、楽天、アクセンチュア インタラクティブ、サイバーエージェント、電通、博報堂のコメントを紹介する。

※本記事は、2021年1月25日刊行の定期誌『MarkeZine』61号に掲載したものです。

以下11名の方からコメントをいただきました。
アマゾンジャパン 塚本 信二氏/Twitter Japan 松山 歩氏/TikTok For Business Japan 廣谷 亮氏/Facebook Japan 南 勲氏/ヤフー 鍵山 仁氏/LINE 池端 由基氏/楽天 紺野 俊介氏/アクセンチュア インタラクティブ 黒川 順一郎氏/サイバーエージェント  野村 智寿氏/電通 鈴木 禎久氏/博報堂 茂呂 譲治氏

Amazon広告でのブランディング需要が増加(アマゾンジャパン)

2020年を振り返って

 新型コロナウイルス感染症の影響で人々の消費行動が変化していると言われていますが、多少の増減はあるにせよ需要そのものは引き続き存在しており、購入・消費する場所が変わっているのだと考えています。Amazonは店舗だけでなく、Prime VideoやKindleなど多様なサービスを通じてお客様と多くの接点を持たせていただいており、オンライン・オフラインの両方で多岐にわたるソリューションをフルファネルで展開しています。Amazonの広告ソリューションにおいてもブランディング目的の活用ニーズも増えており、2020年には、Amazon.co.jpのトップページを使った広告ソリューションやFireTV広告などを開始いたしました。

2021年へ向けて

 Amazonは「地球上で最もお客様を大切にする企業になること」を企業理念に掲げており、お客様の多様なニーズにお応えするためにはやるべきことがたくさんあると認識しています。Amazon Advertisingの役割は、最終的に商品をご購入いただく場所に関わらず、消費に役立つ情報をご提供し、最良のお買い物体験に貢献することだと考えています。日本の産業界の一員として、新しい生活様式への対応が迫られている日本経済の現状を受け止めています。刻々と変化するお客様、事業者様のニーズにお応えできるよう、投資を続けてまいります。

アマゾン アドバタイジング ジャパンカントリーマネージャー 
塚本信二氏

三井物産入社後、米クリティカルパス バイスプレジデント、マイクロソフト アドバタイジング シニアディレクター、ライムライト・ネットワークス・ジャパン代表取締役社長を歴任。その後2012年よりアマゾンジャパンの広告事業の本格立ち上げに参画。2015年米国にてプレミアムトラベルサービスのダフルインク創業。2019年よりアマゾン アドバタイジング ジャパンカントリーマネージャーに就任し現在に至る。

事前の話題作りから、ローンチ後の話題の最大化、定着化までを支援(Twitter Japan)

2020年を振り返って

 Twitterを活用してリアルタイムに利用者の声に耳を傾け、世の中の空気を把握し、どんな時もコミュニケーションを欠かさない必要性が見えてきた一年でした。かつてない変化の激しい社会経済情勢の中で、利用者の気持ちの変化がTwitter上にも顕著に表れていました。広告主の皆様にとっては、これまで以上に世の中の消費トレンドに対応し、より短い時間軸で広告のPDCAサイクルを回す必要が出てきたと考えています。

2021年へ向けて

 広告事業としては、フルファネルソリューションのご提供に向けたプロダクトの強化、ご提案を推進し、クライアントとともに成長軌道を改めて描く一年としたいです。そして、Twitterは「Launch Something New」と「Connect with What’s Happening」という二つの価値を提供し、事前の話題作りからローンチ後の話題の最大化、定着化までを支援していきます。具体的には、プロモトレンドスポットライトなど、Twitterならではの圧倒的なリーチ規模とリーチ速度で話題化を図る広告、購買ファネルや購買後に最大限に利活用できる広告など、その時々の利用者の気持ちに寄り添ったコミュニケーションをご提案してまいります。

執行役員 広告事業本部長 松山 歩氏
Twitter Japanの執行役員広告事業本部長として国内大手広告主様担当部門をリード。2014年にTwitter Japan入社後は広告主担当部門の部長として主に、消費財、通信業界等を担当。2006年から2014年までは、日本マイクロソフトにて、広告事業部門の部長として主に広告会社様担当組織をリード。1999年から2005年までは読売広告社にて営業を担当。1999年よりインターネット広告の提案活動を推進。

回遊型のユーザー体験で購買を動かす(TikTok For Business Japan)

2020年を振り返って

 「ユーザー自身がコンテンツを発掘し、体験・表現していく」という動きがよく見られた1年でした。瑛人さんの香水や流行語にも選ばれた「きゅんです」のような音楽が、TikTokのユーザーによって拡散されました。また、外出や旅行ができない中、日常を語ったVlogが視聴者にとって「擬似体験」として共感・興味を生み、一気に市民権を得たように思えます。こうした体験はマーケティングにも活用され、店頭などで実際に見たり試せたりできない分、化粧品や不動産、書籍の分野などではTikTok上での投稿やデジタルエフェクトなどを駆使した商品体験を通じて、トライアルから購入の流れが定番化してきています。

2021年へ向けて

 着目しているのは「興味・発見」の可能性です。2020年以降、目的をもった検索行動よりも、目的なくおすすめフィードを見る時間(回遊型)をユーザーたちは求めるようになってきました。最近の調査では、検索型よりも回遊型の方が購買につながるということも判明してきています。理由は、目的のない偶然の出会いからこそ興味が生まれるからです。「興味・発見」のようなアッパーファネルから、ボトムファネルをスキップしてズドンと購買に落ちる。回遊が真骨頂のTikTokならではのマーケティングを多くの方々に提供したいです。

Global Business Marketing-Japan Brand Strategy Director
廣谷 亮氏

2006年大手日系広告代理店入社後、営業としてキャリアをスタート。2010年からバンコク拠点に出向し、Brand Strategy Directorとして様々なアカウントに従事。2019年5月からTikTok For Business Japanへ。営業と戦略の両方の視点に、最先端のテクノロジーを融合させたコミュニケーションを「現場発想」で提供している。

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