顧客の今に寄り添う業態を目指してDXを推進

MarkeZine（以下、MZ）：OMOおよびDX推進に伴い、データマーケティングツールの導入をされたと伺いました。どのような経緯でツールの導入を検討したのでしょうか？

清水：近年、お客様の生活スタイルや購買行動が大きく変化していることを踏まえ、弊社内においても、リアル店舗、ECサイトともにデジタルを用いたお客様との接点をもっと増やしていこうという、OMOやDXの考え方が強くなってきました。

清水：このOMOおよびDX推進の取り組みの1つとして、社内にあるECと店舗の顧客データ、売上データ、ECサイトの訪問データといったデータを活用することで、よりお客様に満足いただけるサービスを提供したいと考え、マーケティングオートメーション（MA）やデータ統合ツール（CDP）の検討を開始しました。

　たとえば、お客様にお届けするメッセージのパーソナライズも実現したいことの1つです。これまで以上にお客様一人ひとりに寄り添ったコミュニケーションを実現するため、本格的に着手したいという想いがありました。

ツール選定基準は「データ統合から施策まで一気通貫」

MZ：ツールを選ぶにあたり、どのような基準がありましたか？

清水：ツール選定においては「統合したデータを、複数のツールに連携することなく、分析から施策までを一気通貫で実現できるかどうか」という点を重視していました。

　弊社の場合、店舗においては顧客データや売上データが店舗ごとにあります。またECサイトにおいては「阪急のコスメ、フード、ファッション、メンズ」そして「阪神」「ギフト」と合計6つのカテゴリに応じたサイトがあり、それぞれで受注データやサイト訪問データが存在します。そのため、これらの大量のデータを統合する必要がありました。

　また、店舗やECのデータを統合できたとしても、データの活用先であるメール配信やLINE配信、ECサイトへのポップアップ表示、データ分析といった機能がツールごとにバラバラに分かれてしまっていると、ツールごとにデータのつなぎ込みが必要になってしまい、その分手間や工数がかかってしまいます。そのため、なるべくデータの統合から分析や施策の実施まで一気通貫で実現できるツールを探していました。