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博報堂プロダクツのプロフェッショナルたち(PR)

日本のリテール業界は今が過渡期。さらなるテックの活用で進むのは「店舗のエンタメ化」と「マーケDX」

 コロナ禍を経てオンラインでの購買が当たり前となり、リアル店舗の価値が問い直されている。そんな中、店頭マーケティング型のDX(Shopper DX)を掲げる博報堂プロダクツは、2021年8月に米・STRATACACHE(ストラタキャッシュ)社とのソリューション・パートナー契約を発表した。今回は、博報堂プロダクツ リテールプロモーション事業本部 リテールテクノロジー部の吉田氏、STRATACACHEグループ企業であるSCALA株式会社 カントリーセールスマネージャーの高橋氏に、提供しているソリューションや顧客体験の価値の変化について伺った。

世界最先端のリテールテック企業「STRATACACHE」とは

MarkeZine編集部(以下、MZ):はじめに自己紹介をお願いします。

吉田:博報堂プロダクツ リテールプロモーション事業本部に所属しています。私は前職でコンビニエンスストアのスーパーバイザーを担当していた経験を活かし、博報堂プロダクツに入社後もずっとリテール畑で、店頭プロモーションの領域を担ってきました。現在はリテールテクノロジー部で、最新のリテールテクノロジーの導入・企業様への提供に従事しています。

株式会社博報堂プロダクツ リテールプロモーション事業本部 リテールテクノロジー部 リテールテクノロジープロデュースチーム リテールデジタルプロデューサー 吉田和史氏

株式会社博報堂プロダクツ リテールプロモーション事業本部 リテールテクノロジー部 

リテールテクノロジープロデュースチーム リテールデジタルプロデューサー 吉田和史氏

高橋:私は、STRATACACHE(ストラタキャッシュ)のグループ企業であるSCALA株式会社で、カントリーセールスマネージャーを務めています。STRATACACHEは本社を米国とし、マーケティングテクノロジーソリューションを提供する世界的なリーディングカンパニーで、2021年8月に博報堂プロダクツさんとソリューション・パートナー契約を締結しました。以降、博報堂プロダクツさんを通じ、STRATACACHEと傘下企業が展開している様々なソリューションを日本のリアル店舗へご案内しています。

SCALA株式会社 カントリーセールスマネージャー/一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアム 理事 高橋琢磨氏
SCALA株式会社 カントリーセールスマネージャー/一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアム 理事
高橋琢磨氏

MZ:世界中で最新のテクノロジーを提供されているSTRATACACHEグループですが、どのくらいの規模で事業を展開されているのでしょうか?

高橋:STRATACACHEには12のグループ企業があり、いずれの会社もマーケティングテクノロジー、デジタルサイネージの技術を活かし、リテール業界を中心にソリューションを提供しています。現在、世界28拠点にオフィスがあり、100ヵ国以上にソリューションを展開しています。

 リテールテックのマーケットは、世界でも北米が一番進んでいるところです。北米から常に最新の動向をヒアリングし、時には博報堂プロダクツさんにもそれを共有させていただきながら、先を見据えた戦略と新しいソリューションをご案内しています。

MZ:リテール業界のDXが進んでいる北米の最新動向を教えて下さい。

高橋:現在北米では、店舗販売員を確保するのがどんどん難しくなっています。特に接客に専門性を要するブランドショップではその傾向が顕著で、「少ない人数でいかに効率的に販売するか」の重要性が高まっています。これを受けて、既に存在していたものですが、今後無人店舗の拡大がさらに進むと思われます。しかし、消費者にとっても企業にとっても、「店舗体験」はやはり重要です。テクノロジーの力でリアル店舗での顧客体験を豊かにするソリューションが、ひとつの中間解としてどんどん生まれてきている状況です。

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今後日本でも注目の「リテールテインメント」

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この記事の著者

落合 真彩(オチアイ マアヤ)

教育系企業を経て、2016年よりフリーランスのライターに。Webメディアから紙書籍まで媒体問わず、マーケティング、広報、テクノロジー、経営者インタビューなど、ビジネス領域を中心に幅広く執筆。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2022/03/15 11:00 https://markezine.jp/article/detail/38222

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