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住友商事・J:COM・東大、多様化するテレビ視聴行動を予測する共同研究をスタート

多様化するテレビ視聴行動、その背景とは

 テレビ番組は通常、視聴率による評価が行われるため、チャンネル編成、番組編成でいかに視聴率を高められるかがカギとなる。しかし最近のテレビの視聴行動は、録画機器の高機能化などによって、録画したものをあとで視聴する「タイムシフト視聴」が進むなど多様化している。

 また、ケーブルテレビや衛星放送による有料多チャンネル放送の利用者は増え続け、現在約1,000万世帯に及んでいる。こうした有料多チャンネル放送は、個人の趣味・嗜好に訴求するものが多く、地上波放送中心の視聴スタイルとは異なった視聴行動がとられる傾向があるという。

 今回の共同研究は、従来の統計的処理による視聴率調査では解明できない、個人の背景にあるライフスタイルの変化も考慮した分析を可能にするために行われる。

実際の個人視聴データを用いたシミュレーション

 現在、すでに東京大学人工物工学研究センターと住友商事の研究チームが準備研究を行っており、J:COMがテレビ視聴履歴データを提供して本格的な研究を開始する。もちろん研究で利用する個人の視聴履歴データは、個人を特定しないかたちで使われる。

 シミュレーションは、コンピュータ上に仮想社会環境を作り、さまざまな個人の嗜好とライフスタイルを反映した仮想的な個人(エージェント)の集団を構築。これらエージェントに実際のテレビ視聴履歴を与えて学習させることで、個人のテレビ視聴の傾向やパターンなどを現実に近い形で再現する。これによって、従来は実際に放送してみなければわからなかった番組の視聴率を予測することが可能になるという。

 視聴行動の予測が可能になれば、ケーブルテレビ事業者や番組供給事業者にとって、戦略立案や番組編成の際に活用できるデータを得ることができる。ケーブルテレビ事業を手がけるJ:COMは、研究成果を新チャンネルの導入やチャンネル編成の改善などに活用しながら、ジュピターTVカンパニーをはじめとする番組供給事業者へのフィードバックを行うとしている。

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