高まるオンオフ統合施策へのニーズ

MarkeZine編集部（以下、MZ）：お二人のご経歴と業務内容について教えてください。

福森（イオンファンタジー）：私はイオンファンタジー入社後、主に営業部門や仕入れの部門を担当してきました。現在は「ファンタジーメディア」をはじめとする広告プロジェクトの開発に携わっています。

丹羽（Septeni Global）：私は2002年に新卒でセプテーニに入社し、デジタルマーケティングの黎明期からバナー広告や検索連動型広告などの広告商材の販売や新たな広告商材の企画開発をしてきました。

丹羽（Septeni Global）：現在はSepteni Globalという海外事業を専門とするグループ企業で、日本企業のグローバルな事業展開の支援と、海外企業の日本市場への参入をマーケティングの面から支援しています。イオンファンタジーさんとは、広告商材の代理販売パートナーとしてご一緒しています。

MZ：国内外の様々な企業のマーケティングを支援するSepteni Globalの視点から、昨今の広告施策に見られる特徴を教えてください。

丹羽（Septeni Global）：生活者のメディアへの接触動態に合わせて、これまでオフラインを軸にマーケティング施策を展開していた企業様はオンライン施策を取り入れ始めています。その逆も然りです。つまり、オンオフ統合マーケティングに対する広告主側のニーズは着実に高まってきているといえます。そしてその流れは国内外を問わずグローバルで起きています。

自身の“畑”に偏った指標を追い求めていないか？

MZ：オンオフ統合施策に関し、広告主からは具体的にどのような要望が寄せられているのでしょうか。

丹羽（Septeni Global）：Septeni Globalでは、日本市場に進出したい海外の企業様のマーケティング支援を行っています。支援に際し、多くの海外のクライアントから「日本市場の特徴に沿う施策を提案してほしい」と希望されます。

　前述の通り、オンオフ統合マーケティングは世界的に求められています。それを前提として、たとえばオンライン広告と合わせて駅構内や電車内の交通広告を利用することは、電車の公共交通が発達している日本では非常に大きな効果が見込めます。というのも、電車で通勤する人が多い日本の生活様式に非常にマッチしているからです。一方で、電車が発達していない国では同様の効果は見込めないでしょう。それゆえ、我々としては日本市場の特徴に沿ったオンオフ統合マーケティングを提案するようにしています。

　オンオフ統合施策を進めるにあたり、ターゲットの選定やアプローチの方法、効果指標の設定には注意が必要です。なぜかというと、多くのマーケターが自身の“出身の畑”に偏った指標や成果を追い求めてしまうからです。たとえば、オフライン畑出身の方であればテレビの視聴率、オンライン畑出身の方であればクリック率やCVRなど、それぞれの畑で個別に指標が存在します。オンオフ統合施策を考える際には、両者の設定方法や指標を慎重に擦り合わせることが肝要です。