CCCマーケティング総研は、2023年2月の「産業動向レポート」および「産業天気予報」を発表した。

　同総研は、CCCマーケティングの有するデータやアセットを基に、生活者の意識調査などを行う機関だ。今回のレポートは、CCCマーケティングが提供する家計簿アプリ「レシーカ」のレシートデータと、同総研の研究員による企業への調査結果を組み合わせて作成。スーパーマーケット、ドラッグストア、コンビニエンスストア、ホームセンター、外食、百貨店、ショッピングセンターの小売7業界における生活者動向と見通しを独自にまとめた。

　同総研によると、国内のプラントベース市場が活性化している。たとえば、国内大豆ミート市場（2022年度は25億円）は、2025年度には40億円にまで拡大する見込みだという。

　メーカーの動きとして、不二製油ではプラントベースフードで2030年度の売上高1,000億円を目標に掲げ、商品開発に取り組んでいる。また、ベンチャー企業も多数市場参入しており、プラントベースフードは新たな食品ジャンルとして国内で確立されつつあるとのことだ。

　大豆ミートについては、メーカーのみならずスーパーでの取り扱いも拡大。大豆ミート商品の数が拡大したことやコロナ禍で生活者の健康意識が高まったことなどを背景に、売場としての定番化が進んでいるという。

　また、大豆ミートは肉の代替にとどまらず、ツナやエビなど多様な素材の代替品としての活用も見込まれている。同総研は「市場の認知度はまだ低く、拡大余地のある市場ではあるが、様々な食材が高騰していく中で、大豆ミートが新食材として今後さらに注目されることは間違いない」との見解を示した。

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