次世代の消費を担う層としてZ世代に注目が集まる昨今だが、本稿では若年層の中でも学生を除く社会人に着目。実際の消費データを基にインサイトを紐解くべく、サイバーエージェントとクレディセゾンの合弁会社CASM(キャズム)の二人に話を聞いた。クレジットカードの決済データから見える傾向と、マーケティングのポイントを共有する。
※本記事は、2024年1月刊行の『MarkeZine』(雑誌)97号に掲載したものです
【特集】2024年の消費者インサイト
─ 電通消費者研究プロジェクトDDDより 「2024年の欲望トレンド」を発表
─ カード決済データから読み解く若年社会人のリアルな消費動向(本記事)
─ 共働きファミリーの消費活動は、時短のその先へ チームで動く新しい家族のかたちとは?
─ シニア層の消費行動から見えた5つのトレンド
─ ピンチをチャンスに 消齢化社会でインサイトをどう掴む?
若年社会人と学生の違い

株式会社CASM 代表取締役社長
下田満(しもだ・みつる)氏
2018年に株式会社サイバーエージェントへ入社。インターネット広告事業本部の西日本支社に配属され、アカウントプランナーとして活動。2021年、株式会社CASMの代表取締役に就任。2023年にインターネット広告事業本部 金融データマーケティング局を立ち上げる。

株式会社CASM データマーケティング推進本部
協業広告事業 Div.マネージャー
塩沢健太(しおざわ・けんた)氏
2019年に株式会社クレディセゾンへ入社。マーケティング部門に配属され、広告メディアの営業として活動。その後、クレジットカード部門にて新商品のリリース、新会社立ち上げなどの業務に従事。2022年より現職。
──「若年層」と一口に言っても、学生と社会人では余暇の過ごし方や消費スタイルなどが大きく異なるはずです。まずは若年社会人(23〜35歳前後)ならではの消費行動の特徴を教えてください。
塩沢:当社が保有しているセゾンカード会員の決済データを基に傾向をお伝えします。期間を2023年1〜10月に絞り、22歳以下の学生群と、23〜35歳の若年社会人の可処分所得を比較してみました。学生群の数値を1とした際に、若年社会人のカードの平均利用単価は1.22倍、利用頻度は1.27倍、平均利用金額は1.55倍。会員全体と比較すると、平均利用単価と平均利用金額では劣るものの、平均利用頻度は若年社会人が0.16ポイント上回っています。
次に、業種別の出現率を見てみましょう。出現率とは、対象条件に合致するサンプルの数がカード利用先の業種に含まれる比率のことを指します。若年社会人の出現率上位10業種をピックアップし、学生と比較したところ、そこまで大きな違いは見られませんでした。
両者ともに出現率が最も高かった業種は大手総合ECサイト。次いで高かったのはショッピングモール、アパレル専門店です。一昔前は「カード決済=高額決済」というイメージが強かったですが、スーパーやコンビニなども上位に入っていることから、若年層の多くが日常的な買い物でもクレジットカードを利用していることが見て取れます。
若年社会人の出現率から学生の出現率を差し引いてプラスになる業種、つまり若年社会人が学生の出現率を上回っている業種も調べてみました。すると、最も差分が大きかった業種はモバイル通信でした。特筆すべきは、生命保険やベビー用品、損害保険、高速道路などの業種です。社会人になることで独立した生計を営むようになりますし、結婚や出産などライフステージの変化も生じるため、それらの事象が消費動向に影響を与えていると言えます。
逆にアパレルやファッションビル、ショッピングモール、チケットなどの業種では若年社会人が学生の出現率を下回っていました。学生時代に遊びや娯楽に費やしていたお金の遣い道が、変化している様子も見て取れます(図1)。
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渡辺 佳奈(編集部)(ワタナベ カナ)
1991年生まれ。慶應義塾大学環境情報学部を2013年に卒業後、翔泳社に新卒として入社。約5年間、Webメディアの広告営業に従事したのち退職。故郷である神戸に戻り、コーヒーショップで働く傍らライターとして活動。2021年に翔泳社へ再入社し、MarkeZine編集部に所属。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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