ユナイテッドアローズ、オプト、Criteoの3社で取り組みを推進
MarkeZine編集部(以下、MZ):はじめに自己紹介をお願いします。
平井:ユナイテッドアローズが展開する全ブランド・レーベルのマーケティングを横断的に行っています。検索連動型広告・ダイナミック広告をはじめ、アフィリエイトやSNSなど幅広いデジタル広告を、PRチームと連携しながらディレクションしています。
佐々木:同じくユナイテッドアローズで、アプリの開発・改善・広告などを担当しています。当社のアプリは店舗での利用が多いため、販売部の店舗メンバーとも協力しつつ、体験価値の向上をミッションとして改善に取り組んでいます。
津志:オプトで主にECを担当業種として、運用コンサルティングに取り組んでいます。ユナイテッドアローズ社ではアプリ領域をメインで支援させていただいています。
松尾:Criteoでリテーラー様・ブランド様に対してリターゲティングを中心としたマーケティングソリューションを提供し、広告運用をサポートするチームの責任者を務めています。
平井:ユナイテッドアローズでは、戦略策定から分析支援、効果測定やレポーティングなどをオプト社に伴走いただき、より技術的な部分やソリューションのサポートをCriteo社にお願いしています。
来店に至るまでの過程で、デジタル接点は不可欠に
MZ:昨今、小売業界ではOMOやオムニチャネルの重要性が注目されていますが、現状をどのようにお考えですか。
平井:コロナ禍でデジタル化が一気に加速しました。ユナイテッドアローズでは「店舗ドリブン」を掲げていますが、オンラインでも接点を持つことの重要性を痛感し、コロナ禍以降はデジタル施策の幅を広げています。
その成果もあり、近年では店舗もECもアプリも、ご自身の状況に応じて活用される「クロスユース」のお客様が増えております。このように消費行動が多様化する昨今だからこそ、来店や購買に至るまでの各過程でお客様との接点を保持し続ける必要性を感じており、アプリやLINE、SNSなどデジタル施策は欠かせません。
津志:小売業界では、売り上げやROASをKPIとして広告運用をするケースが多いです。ただ、昨今はLTVや店舗来訪数の最大化を目指すことも注目されるようになり、広告に求められることが複雑かつ広域になっています。
OMOで顧客接点を持ち続けることが重要であるにもかかわらず、Web上のデータのみでは施策の良し悪しが正しく判断できません。EC・アプリ・店舗の分断されたデータをいかに連携するかが、ポイントだと実感しています。
松尾:リアルとデジタルを統合した施策において課題を持つ企業様が増えていると感じます。両者を統合しつつ、LTVなどより中長期的なビジネスKPIを設定し、評価を行う環境構築が必要になっています。