博報堂生活総合研究所（以下、生活総研）は､暮らし全般のデジタル化の度合いを調べるため、第1回「生活DX定点」調査を実施した。

　同調査で聴取している生活の分野については、生活総研の時系列調査「生活定点」で聴取している分野をベースにしつつ、近年デジタル化が進んでいる分野を加えて設定した。なお生活DXとは、様々なツールやサービスを活用して生活の各分野をデジタル化していくことを指す。

「情報取得」「店舗での少額決済」など4分野でデジタル比率が5割超え

　まず、生活の各分野のデジタル／アナログ比率を調査。デジタル比率が5割を超えたのは「情報取得」「店舗での少額決済」など4分野となった。

　また、「商品の売買」「読書」「誰かとのゲーム」「イベント参加」「会議参加」など8分野のデジタル比率が3～4割台だった。一方、「診療」「旅行」などのデジタル比率は1割未満に留まる結果となった。

男性のほうがデジタル比率の高い分野が多い

　次に、各分野のデジタル／アナログ比率を男女別に見ると、全般的に男性のほうがデジタル比率の高い分野が多かった。特にオンラインでの「試着」「デート」「誰かとの動画視聴」「誰かとのゲーム」などで男女差が大きくなった。

デジタル比率で年代間の差が開くのは「物品売買｣｢授業／習い事」

　続いて、各分野のデジタル／アナログ比率において年代別での差が大きかった分野を調べた。すると、全般的に若い年代ほど上の年代に比べて、デジタル比率の高い分野が多かった。中でも、「物品売買」「子供の授業／習い事」「コンサート参加」「漫画を読む」などで年代による差が開いた。

多分野で「ハイブリッド派」が過半を占める

　最後に、生活の各分野における今後のデジタル化意向について質問すると、多分野でデジタルとアナログを「両方するほうがよい（ハイブリッド）」が過半を占めた。

　また「旅行」「ファッション」「デート」「恋愛相手との出会い」「コンサート参加」については「アナログだけに絞りたい」が最も多かった。一方、「店舗での少額決済」「レシピを見る」「品物の売買」などは「デジタルだけに絞りたい」派の比率が比較的多い結果だった。

【調査概要】
調査対象：全国15～69歳の男女
対象者割り付け：全国8エリアの人口構成比（性年代）に合わせて割り付け
調査人数：合計5,000人
調査方法：インターネット調査
調査時期：2024年3月22日（金）～3月25日（月）
調査機関：QO

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